1959年立石電機販売に入社。1965年立石電機（現オムロン株式会社）取締役。1995年代表取締役会長。2003年相談役。 日本経団連・国際労働委員長、海外事業活動関連協議会(CBCC)会長など歴任。「マネジメントのノーベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名誉文化博士。中国・北京大、南開大、上海交通大、復旦大などの顧問教授や顧問を務めている。SAM（日本経営近代化協会）名誉会長。公益財団法人・藤原歌劇団・日本オペラ振興会常務理事。エッセイスト。
九州、四国、東海の広い範囲で河川が氾濫。日本は災害大国であることを改めて思い知らされた。高齢者が逃げ遅れて犠牲になるケースが目立ち、治水対策のあり方が問い直されていると思う。
「日本オペラ振興会ファンの集い」は楽しく有意義な集まりである。若手からベテランまで幅広く70数人が出演、多くのファンを前にオペラの代表的なアリアを歌った。写真は2017年9月開催の一シーン。
文化芸術は生活を潤し、豊かな感性を養い不可欠である。ところが新型コロナウイルス感染拡大を抑えるための政府イベント自粛要請により、コンサートや演劇公演は軒並み延期や中止となり苦境に陥っていると聞く。
前法相の河井克行衆院議員と、妻の河井案里参院議員が買収容疑で逮捕された。「金権選挙」の実態は民主主義の土台である政治と法への信頼を深く傷つけるもので、驚愕せざるを得ない。
新型コロナウイリスの感染拡大によって内外経済は大きなダメージを受けたが、経済活動の再開により最悪期を脱したとの見方も浮上。異次元の財政出動と金融緩和により「バブル」の萌芽も見え隠れしている。
米ミネソタ州で白人警官が黒人男性に暴行して死なせた事件をきっかけに、全米各地でデモが起きている。トランプ大統領は、米社会を「分断」ではなく「融和」に導くことこそが、責務であることを自覚してほしい。
今年は新型コロナウイルスの直撃により、葵祭、祇園祭など伝統的な行事が影響されている。内外の観光客は激減し、ホテル旅館や土産、飲食店は大きなダメージに見舞われている。写真は祇園祭。
世界中で新型コロナウイルスが蔓延する中で、米中間をはじめとする国際関係が険緊迫化し、世界経済の先行きにも暗い影を落としている。コロナ禍は大惨事であり国際協調への回帰へ待ったなしだ。写真は米議事堂。
新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言が39県で解除された。コロナとの闘いは再流行を警戒しながら、慎重に経済を再起動する段階に入った。一部TV番組の報道は不愉快にさせられることが多い。
新型コロナウイルスの感染対策を巡り、地方自治体による独自の施策や発信が活発化している。一部の府県は、自粛・休業要請の解除や行動制限の緩和に動きだした。写真は自粛延長で閑散の東京・銀座。
新型コロナウイルスの蔓延が世界の保護主義を助長している中、米中2大国は国際社会の発展へ協力する必要がある。コロナ禍を収束させ、世界を繁栄の軌道に戻すためには国際協調で乗り切るしかない。
弟の立石義雄が新型コロナ感染症で急逝、大きなショックを受けた。幼少時から共に歩んだ人生を想起し、涙が止まらなかった。写真は1955年、京都・鳴滝の立石家。前列右から信雄、一真、孝雄。後列左端、義雄。
新型コロナウイリスが世界に拡大している。人類共通の敵であるウイルスに対し世界が協調すれば急回復する可能性があるが、残念ながら2大国米中の醜い諍い（いさかい）が続いている。
新型コロナウイルスの感染拡大による世界と日本の景気落ち込みが深刻化。世界各国での外出制限措置などで需要が激減し、大恐慌以来のマイナス経済成長は必至だが、出口は必ずある。写真は東京・丸の内。
新型コロナウイルスとの闘いが、世界的に深刻な状況に陥っている。イタリアやスペインでは、医療崩壊によって死者が激増、世界中の多くの国で国境封鎖や外出禁止措置がとられている。写真はロンドンの大英博物館。