1959年立石電機販売に入社。1965年立石電機（現オムロン株式会社）取締役。1995年代表取締役会長。2003年相談役。 日本経団連・国際労働委員長、海外事業活動関連協議会(CBCC)会長など歴任。「マネジメントのノーベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名誉文化博士。中国・北京大、南開大、上海交通大、復旦大などの顧問教授や顧問を務めている。SAM（日本経営近代化協会）名誉会長。公益財団法人・藤原歌劇団・日本オペラ振興会常務理事。エッセイスト。
新型コロナウイルスとの闘いが、世界的に深刻な状況に陥っている。イタリアやスペインでは、医療崩壊によって死者が激増、世界中の多くの国で国境封鎖や外出禁止措置がとられている。写真はロンドンの大英博物館。
新型コロナウイルスの蔓延は日本を含む世界中に広がり、鬱陶しい日々が続いている。こうした中、日米欧と中国など主要20カ国・地域（G20）の首脳によるテレビ会議は心強い結果をもたらし、大いに励まされた。
訪日客需要は我が国の貴重な成長戦略だが、2月以降激減し、観光地だけでなく経済全体への打撃が、深刻さを増してきた。ウイリス終息後の急回復に期待したい。
新型コロナウイルス問題は世界に広がり新たな局面を迎えたようだ。不安心理から株式相場は世界中で急落。人とモノの往来減少に伴う世界経済の減速懸念が拭えない状況が続いている。写真はNY株式市場。
新型コロナ感染抑止は最優先課題であり、経済の安定も重要である。官民を挙げた積極的な対応が求められる。写真は成田空港。
新型コロナウイルスの感染が拡大し警戒感が高まり、世界の株式市場が暴落。経済の先行きに暗雲が漂っている。各国が一丸となってウイルス退治に取り組むよう期待したい。写真はマスク姿の人々（東京・渋谷）。
昨年10～12月期の国内総生産（GDP）は、市場の予想を大きく超える落ち込みとなった。新型肺炎の拡大で、今年1～3月期も2四半期連続のマイナス成長が現実味を帯びつつある。写真は東京・丸の内。
第31回目となる「全国車いす駅伝競走大会」が3月8日に京都市で開催される。都府県代表など26チームが参加。沿道や競技場を埋める地元市民の応援が、大会をさらに盛り上げる。
パラリンピックの花形競技である車椅子バスケット競技で難題が起きた。国際パラリンピック委員会が、2020東京パラリンピックから外す可能性があることを明らかにしたのだ。
新型肺炎の感染は世界的に勢いを増しており、中国だけでなく、日本を含む世界の経済への影響が懸念される。2002～2003年の重症急性呼吸器症候群（SARS）騒動の時よりも甚大になるのは不可避のようだ。
中国の武漢市で集団発生した新型肺炎の感染が拡大。さらに広がれば日本を含む世界への影響は甚大。早期の終息を切望したい。写真は武漢の病院。
米中両国は「第一段階の合意」に達し署名した。米中の対立は当面「休戦」となるという。「初の合意」により世界経済が落ち着きを取り戻すことを期待したい。写真はホワイトハウスでの署名式（1月15日）。
新年早々米国とイランがあわや軍事衝突かとのニュースに衝撃を受けたが、その後両国ともに自制的に対応したため、ほっとした。まだまだ油断ならないが「戦争は望んでいない」とのトランプ米大統領の言葉を信じたい。
米軍がイラクのバグダッドで、イランの革命防衛隊のソレイマニ司令官らを空爆によって殺害したという。偶発的な衝突によってリスクが高まる恐れがある。写真は米トランプ大統領とイラン・ロウハニ大統領。
今年1年間に生まれた子どもの数は過去最少の86万4000人。「自然減」は51万2000人で初めて50万人を超えた。毎年、鳥取県一県分が消滅しそうな勢いで人口が減っている計算である。