2014年12月17日、中国・環球時報（電子版）によると、12日付の米紙ニューヨーク・タイムズは「中国問題専門家を雇う際には懐疑の目を持つべきだ」と報じた。

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筆者は友人の招待を受け、中国・上海で西側の学者兼経済記者と会食した。中国への投資戦略を熱弁していた彼は「中国問題専門家として、前から中国を一度訪問すべきと考えていた」と語った。そう、彼は今回初めて中国を訪れたのだ。

中国を理解するために必ずしも中国に足を運ばなければならないというわけではない。だが中国という米国とまるで異なる文化を持つ国でビジネスをするのであれば、実地経験はいかなる書物にも勝るだろう。

中国問題専門家と名乗る人物と仕事を共にするなら、中国での実地経験に関する鋭い質問を投げかけるべきだ。さらにその専門家の以前の顧客を通じて、彼の仕事ぶりを確かめることも忘れてはならない。

中国ビジネスを始めようとする経営者には、自ら学び模索し、自らを専門家へと変えることを勧めたい。理解を深めたければ、他の経営者に聞くといい。彼らは自身の経歴や専門知識を喜んで共有してくれるだろう。あなたに必要なのは社交的な性格と人付き合いのテクニックだけだ。そうでなければ残された選択肢はただ一つ。パスポートすら持たない専門家を大金をはたいて招へいすることだ。（翻訳・編集/NY）