2014年12月13日、騰訊体育によると、2018年の平昌五輪の分散開催をめぐって日韓に波紋が広がる中、韓国メディアは日本とは共催せずとも、北朝鮮とであれば共催すべきだと指摘している。

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朝鮮新報など複数の韓国メディアは、コストの面や施設建設の遅れなどが依然として問題になっていると指摘した上で、「同一民族ならばコスト削減につながるばかりか、民族の和解、地域の平和的繁栄につながる」とし、地理的にも近く、国際レベルの会場を備えている北朝鮮との共催を提案している。

北朝鮮は2013年末に馬息嶺スキー場と観光施設を建設した。これについて一部の世論では「北朝鮮が巨額の資金を投じてスキー場を建設したのは、韓国と平昌五輪を共催しようとしていたからだ」との声もあるという。

このほか、中央日報は建設が遅れている3会場にかかるコストが3800億ウォン（約380億円）に上ることを指摘。日本の長野でそり種目を行えば2000億ウォン（約200億円）節約できることから、「日本との共催は賢い選択だ」と伝えている。（翻訳・編集/TK）