2014年12月1日、韓国紙・朝鮮日報は、虚偽広告や誇大広告の影響で、韓国内で美容整形手術に関する消費者の不満や相談が増加していると報じた。専門家は、美容整形手術目的で訪韓する外国人に対し、大病院よりも同じ場所で10年以上開業している個人病院を選択する方が良いと勧めている。2日付けで参考消息（電子版）が伝えた。

【その他の写真】

韓国消費者院が1日に発表したデータによると、美容整形手術に関する消費者からの相談件数は、2011年が4045件だったのに対し、今年は1〜9月までですでに3763件に達しており、大幅な増加傾向が見られる。

相談の内訳は、「美容整形手術の結果に対する不満」が69．5％と最も多く、続いて「契約解除に関する不満や相談」（22．1％）、「単純な相談」（3．7％）となっている。

一方、最近3年間に美容整形手術を受けた1000人を対象に、韓国消費者院が実施した実情調査によると、30．4％が美容整形に関する広告を見てから病院を選択しており、このうちの多くの人が地下鉄やバス、ネット上などで広告を見ていたことが明らかになった。また、初めて美容整形手術を受けた年齢は、20代が最も多く61．8％。10代も10．5％に達しており、年齢が低いほど広告に影響を受けやすいことが分かった。

問題は、ネット上や交通機関に掲示されるこれらの広告が、医療広告審議委員会による事前審議の対象になっておらず、誇大広告や虚偽広告が多いことにある。

具体的な事例としては、「手術前後の比較写真が同条件で撮影されていない」「治療期間や副作用などの重要な情報が記載されていない」「『学生割引』や『限定100人』などの文句で医療機関を紹介している」「満足度100％など、治療を保証する語句を使用している」などがあるが、これらはすべて医療法で禁止されている。

こうした実情を背景に、美容整形手術目的で訪韓する外国人に対して、専門家は「虚偽広告の犠牲者や見習い医師の実験台になりたくなければ、大病院よりも同じ場所で10年以上開業している個人病院を選択する方が良い」と勧めている。（翻訳・編集/HA）