2014年12月1日、中国メディア・騰訊体育は、2018年に韓国・平昌で開催される冬季オリンピックが日韓共催になる可能性があると伝えた。

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国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は11月18日に五輪の中長期改革案「五輪アジェンダ2020」を発表。その中に、費用負担の軽減を狙いとして、他国との共催を認める案を盛り込んだ。

4年後に開催される平昌冬季五輪は既に会場建設の遅れが深刻化しているほか、開催後の五輪施設利用のめども立っていないとされる。こうした状況を背景に、バッハ会長の提案が呼び水となって、平昌大会が長野冬季五輪開催経験のある日本と共催される可能性があるとの観測が浮上したものだ。

この報道について日本のネットユーザーからは「失敗したら、韓国は日本に責任を押し付ける」「2026年冬季五輪に札幌が立候補したのだから、今やる必要はない」と反対の大合唱。中国からも「日本人は絶対にやらないだろう。2002年の日韓ワールドカップで韓国人には一度煮え湯を飲まされたと聞いている」と否定的だ。（編集/KO）