経済学を専門とする米コロンビア大学のジェフリー・サックス教授はこのほど、中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）の単独取材に対して、「中国は『一帯一路』共同建設イニシアチブを通じて、相互接続の推進に莫大な努力をしている」と述べました。

サックス教授は「『一帯一路』共同建設イニシアチブは実際に素晴らしくて独特なイニシアチブだ。私のような経済学者ならば、商取引の本質は互恵であり、文化の融合を促進し、良質な商品の流通を促進するものであり、世界の異なる地域の人々に利益をもたらすことができると信じ、商取引は社会の運営における真のウィンウィンのメカニズムだと認識するに違いない。私はこのような相互接続の考え方の忠実な信奉者であり、そのことにより大きな利益がもたらされると信じる。中国は『一帯一路』共同建設イニシアチブを通じて、相互接続の推進に莫大な努力をしてきた」と述べました。

サックス教授は米トランプ政権が進めている関税政策については、「保護主義がイノベーションと進歩を促進することはできない。人為的に設けられた保護障壁の下で、企業は往々にして怠惰になってしまう。そのような企業は本土市場に立ち位置を見つけられるかもしれないが、国際市場で真の競争力を持つことは難しい。米国とEUが電気自動車（EV）のための保護貿易障壁を設置するとすれば、それは彼らがまさにやりたいこと（人為的な保護）だ。もし本当に実行すれば、米国はもとより自国のEV産業を守れることになるが、世界に目を向けた場合、EVを世界中に売ることができるのは誰になるのか。コストの高い米国企業では決してなく、中国企業になる」と指摘しました。

サックス教授は、世界的に有名な経済学者であるだけでなく、国連事務総長特別顧問を3期連続で務め、持続可能な開発、貧困削減と経済成長などの世界の発展の問題に長期にわたって力を入れてきた人物です。（提供/CRI）