2025年10月8日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、6年の時を経て米プロバスケットボールリーグNBAが中国に戻って来ると報じた。

記事は、NBAが10日と12日にブルックリン・ネッツとフェニックス・サンズのプレシーズンマッチ2試合を開催予定で、チケットは既に完売していると紹介。あるチーム幹部が香港民主運動を支持する発言をしたことでNBAが中国市場から撤退を余儀なくされてから6年ぶりの復帰となるとした。

そして、中国とNBAとの経緯について言及。1979年にNBAチームが初めて訪中して以来中国のNBAファン数が急増し、特に、中国出身のスター選手・姚明（ヤオ・ミン）がNBAに加入し、オールスターに8回選出されたことで、中国での人気は頂点に達したと伝え、2004〜19年の15年間で、計17チームが中国で28試合を開催したと伝えた。

しかし、19年にヒューストン・ロケッツのゼネラルマネージャーだったダリル・モレー氏がSNS上で「自由のために戦う、香港と共に立つ」とする文章を発表したことが中国当局の逆鱗に触れ、NBAとの一切の交流を断ち切ったと説明。それ以降は中国でNBAの試合が行われることはなく、中国との「絶縁」によって1億2500万人のファンを失い、数億ドルの損失が出たと紹介している。

記事は、今回のNBAの中国市場再進出がトランプ米政権下で米中関係が日増しに緊迫するという大きな背景の下で実現したと伝えた上で、中国のスポーツ産業に注目するアナリスト、マーク・ドレイヤー氏がNBAが「重要市場」である中国に再進出するのは時間の問題だったと指摘するとともに、微妙な情勢下で開催地にマカオを選んだのは「ソフトランディング実現のための賢明な措置」と評したことを報じた。

その上で、ドレイヤー氏が「NBA経営陣は19年の事件の再発を避けるために全力を尽くすだろう」と見方を示す一方、オーストラリア国立大学の講師、デビー・チャン氏は一連の騒動が中国消費者のナショナリズムを象徴する出来事だったことに言及し、複数の海外ブランドが中国で怒りを招いた事例から「中国の民族主義的消費者の『我慢の限界線』は絶えず変化しており、把握するのは非常に難しい」と警鐘を鳴らしたことを伝えた。

記事は、消費者のナショナリズムが高まりを見せる中国国内において「政治とバスケットボールを切り離したいという声」も上がっていることを指摘。「NBAは教訓を学ぶべきで、敏感な話題への関与を避けて、バスケットボールを技量を競い合うというテーマに回帰させるべきだ」「スポーツは本来、米中両国人民の共通言語となることができる。もし皆がスポーツについて語り、政治について語らなければ、双方にとって良いことだ」といった20代の学生や社会人の意見を紹介した。（編集・翻訳/川尻）