8月31日、上海協力機構（SCO）は発足以来最大規模のサミットを開催します。中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNがこのほど実施した、世界38カ国の8873人を対象とする世論調査によると、回答者はSCOの実務協力の成果と中国の重要な貢献を高く評価しており、「上海精神」が広く支持を得ていることが分かりました。

過去1年間、中国は輪番議長国としてSCOの各分野での実務協力を継続的に深化させ、豊かな成果を収めました。SCO加盟国の回答者はこれを高く評価しています。回答者の91.7％が「SCOは加盟国の経済に積極的な影響を与えている」とし、89.2％が「SCOの枠組みで展開された一連の協力プロジェクトは地域のインフラ整備と相互接続を実現した」と評価しました。また、回答者の83.7％が「SCOは域内国家間での自国通貨決済を推進し、西側の経済システムへの依存軽減に貢献している」と評価し、78.7％が「テロリズム・過激主義・分離主義の対策において努力している」と肯定しました。

SCOの創設メンバー国として、中国は常にSCOの発展を導き、推進するために力を尽くしてきました。調査では、SCO加盟国の回答者の85.2％がこれを認めており、特に44歳以下の若物層では75％以上が同意し、うち25〜34歳の回答者では78.8％に達しました。

この調査は、CGTNと中国人民大学が共同で、新時代国際伝播研究院を通じて実施したもので、38カ国の8873人を対象にしました。対象国は主要先進国と「グローバル・サウス」諸国を含み、回答者はいずれも18歳以上の一般市民で、サンプルは各国の国勢調査に基づく年齢・性別分布に準拠しています。（提供/CRI）