2025年8月28日、中国メディアの鳳凰網は、生存競争がますます激化している中国の電気自動車（EV）業界に、他業界からまた新たなメーカーが満を持して参入してきたことを報じた。

記事は、ロボット掃除機大手の「追覓科技（Dreame Technology）」が自動車製造への参入を正式に発表し、世界最高峰のスポーツカーブランドであるブガッティ・ヴェイロンをベンチマークとする超高級EVを27年に発売する計画を示したと伝えた。

そして、同社が17年の設立当初からシャオミ（小米）のエコシステムに加わって技術力を高め、ロボット掃除機分野のトップ企業の一つとなったと紹介。自らを「中国のアップル」と称し、参入する全ての市場でトップクラスに駆け上がる中国ブランドを自負しているとした。

また、アップルでさえ10年と100億ドル（約1兆5000億円）を費やした挙げ句に開発を断念するほどハードルが高い上、中国国内のEV市場の生き残りをかけた競争がますます激しくなる中で、新規参入して「世界最速の車」を製造するという野心的な目標を掲げたことについて、同社が「単なる流行追いではなく、成熟したEVサプライチェーンと自社の世界的なブランド力を生かせると判断した、慎重な決定だ」との姿勢を見せていると紹介。清華大学出身の創業者・俞浩（ユー・ハオ）氏による発言からも、巨大な市場への挑戦を恐れない姿勢がうかがえると評した。

さらに、同社や俞氏の自信や強気な姿勢の源泉として、すでに中国のEVサプライチェーンが確立された中で参入できる後発者の強み、スマート掃除機分野での成功体験のほかに、「ODMモデル」により資金を調達する独自の経営計画があると指摘。既存の車種（理想L9やシャオミSU7など）をベースに改造したサンプル車を少数制作して売り込み、その収入を自社開発の自動車プロジェクトに充てるものだと説明した。

記事はその上で、自動車産業は投資規模が大きいが、リターンが遅いというリスクを抱えており、ある新興EVメーカーのCEOからは「400億元（約8000億円）なければ車を造るな」との声も聞かれると紹介。同社は未上場であり、24年の既存事業売上は150億元（約3000億円）と報じられており、外部からの資金調達能力に懸念の声が上がっているとした。

さらに、同社が掲げるODM戦略は実際に進めていないと効果が分からず、同社が想定の資金調達サイクルを構築できるかは未知数だと指摘。同じロボット掃除機メーカーの石頭科技が先行してEV市場に参入するもここ半年の月間販売数が1400台未満と販売不振に苦しんでいることも紹介した上で、小鵬汽車の何小鵬（ホー・シャオパン）CEOが「血の海」と表現するほど厳しいEV市場にあって、同社のEV事業は大きな不確実性を伴っていると評した。（編集・翻訳/川尻）