「加害の歴史を知らないと、同じことが繰り返される」――。これは日本の民間団体が最近開催した、第二次世界大戦中の日本軍による侵略と暴行を紹介する展覧会で、ボランティアの中井恭子実行委員が語った言葉であり、彼らが10年間連続でこの展覧会を開催してきた理由を言い表している。戦後80年の8月15日という、日本が無条件降伏を宣言した記念日にあって、このような声は警鐘の意義をさらに強く持つ。

この歴史を心に刻むのは、その中から教訓を汲み取り、容易なことでは得られなかった貴重な平和を大切にするためだ。第二次世界大戦中、日本の軍国主義が引き起こした侵略戦争と植民地支配は、多くの国々に甚大な厄災をもたらした。中でも中国人民の抗日戦争は最も早く始まり、最も長く続き、死傷者数は3500万人を超えた。日本は1945年8月15日に『ポツダム宣言』を受諾し、無条件降伏を宣言した。このことは、中国人民の抗日戦争と世界反ファシズム戦争が最終的な勝利を収めたことを意味する。

「前事を忘れず、後事の師とする」と言う。しかし80年が過ぎた今、日本の振る舞いは、日本が「歴史健忘症」を患っていることを世界に感じさせる。日本の一部政治家や右翼勢力は戦争責任を回避しようと画策し、当時の中国の正当な自衛反撃を「挑発」と中傷している。同時に、彼らは歴史教科書を改ざんし、動かぬ証拠が大量にある南京大虐殺や「慰安婦」問題を否定し、自らが先に加害した事実をぼかして「原爆被害者」という立場を意図的に強調して、世論を混乱させようとしている。最新の例では、日本政府は右翼勢力の妨害を受け、1995年の「村山談話」以来、「10年ごとの節目」に首相が歴史問題に関する談話を発表する慣例を破り、首相による「個人的見解」の発表に差し替えた。このことは、歴史問題における日本の後退だとして、外部から批判されている。

近年では、国際情勢が混乱が絡み合って複雑に入り組んでいる中、日本の右翼勢力はこの機に乗じて平和憲法の改正を推進し、軍備拡張を続けて軍国主義の復活を試みている。防衛予算が年々大幅に増額することや、専守防衛の原則の実質的な「突破」、さらに「アジア太平洋版NATO」の構築推進や、新版『防衛白書』で中国を「かつてない最大の戦略的な挑戦」と位置づけ、台湾問題にさまざまな干渉をするなど、日本の一連の危険な動きは、戦後の国際秩序を深刻に損ね、アジア太平洋地域の平和と安寧を脅かすことであり、アジアの隣国や国際社会に大きな警戒と深い懸念を引き起こしている。

80年が過ぎても、歴史の審判はまだ終わっていない。歴史認識を正し、心から謝罪し、隣国と善隣友好関係を築いてこそ、平和な未来へと歩むことができる。今年の「8・15」にあって、日本の「歴史健忘症」は治療されるべきだ。（提供/CRI）