台湾メディアの中時新聞網は8日、「中国の人型ロボットにとって今後2～3年が好機となる」とする専門家の見解を紹介した。

記事によると、中国・北京で8日、世界ロボット大会が開幕した。会場には中国国産ロボットが集結し、人型ロボットに代表される新たな発展の波を巻き起こしている。

中国と米国の人型ロボットに詳しい米ノースイースタン大学の李向明（リー・シアンミン）教授は、中国共産党系の環球時報のインタビューで、「今年は人型ロボット元年であり、中国と米国のどちらが先行しているかは判断が難しい」とした上で、「中国が世界の第一グループに含まれていることについては疑いの余地がない」との認識を示した。

李氏によると、米国は30年余りにわたって自動車製造業の伝統を礎にロボット工学に深く関わってきた。ロボットの頭脳である人工ニューラルネットワークなどの分野で世界をリードし、豊富なコンピューティング能力における優位性は明確だ。しかし中国も負けてはいない。中国は、生成型人工知能（AI）チャットボット、DeepSeek（ディープシーク）だけでなく、機械、電子機器、バイオマテリアルなど、産業チェーン全体にわたって優位性を持つ主要な製造国でもある。

李氏によると、グーグルやマイクロソフトなどの米AI大手は、AIニューラルネットワーク研究に注力し、最終目標である汎用人工知能（AGI）の実現とAIにおける優位性獲得を目指している。これには2～3年かかり、さらに最後の20％はその歩みが鈍化するというのが一般的な認識で、この2～3年が中国企業にとって絶好の機会であり、米AI大手が激しい競争を繰り広げる中、中国はより高度な人型ロボット産業チェーンを迅速に構築してかけがえのない優位性を確立すべきだ。（翻訳・編集/柳川）