中国メディアの中国新聞週刊は2日、2046年のサッカー・ワールドカップ（W杯）を巡り、日本が中国などアジアの複数国との共催を目指していることを取り上げる記事を配信した。

記事はまず、日本メディアの報道を引用し、日本サッカー協会が50年までにW杯を自国開催し、優勝するという目標を「2005年宣言」で掲げていることに触れた上で、日本は46年大会の招致を検討していて、中国や韓国、オーストラリア、インドネシアなど複数国との共催を目指す方向であること、日本でのW杯開催が実現すれば、02年日韓大会以来、44年ぶりとなることを紹介した。

その上で、この報道を受け、中国のサッカーファンの間では「中国代表が実力でW杯出場権を獲得するのは難しいので、共催国の一つとなるのは、W杯の舞台に立つための直接的な方法だ」と支持する声がある一方で、「中国は今や大規模な競技イベントを開催する能力も経験もあるのだから、W杯単独開催を目指すべきだ」と反対する声もあると伝えた。

記事は、出場枠がこれまでの32から48チームに拡大される26年大会は「米国が、総合的な国力から言って単独開催可能であるにもかかわらず、カナダとメキシコを巻き込んで共催」すること、30年大会はスペイン、ポルトガル、モロッコの共催で、第1回ウルグアイ大会から100周年となるのを記念してウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイでも1試合ずつ行われること、34年大会は「金持ち」のサウジアラビアが単独開催することにも触れた。

中国がW杯に出場したのは、日本と韓国が開催国としてアジア予選を免除された02年大会の一度だけ。出場枠が拡大された26年大会もアジア最終予選で敗退している。

記事は、W杯を開催することのメリットとして、開催国枠を得られるほか、経済効果も見込めることなどに触れた上で、中国サッカー協会はこれまでのところ、日本のW杯共催構想について具体的な見解を示していないと伝えた。（翻訳・編集/柳川）