中国メディアの環球時報は8日、「ハリウッドではなく中国が空飛ぶクルマを実現した理由」とするイスラエルのテクノロジーニュースサイト、CTechの記事を紹介した。

記事はまず、1989年の伝説的な映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー PART2」は2015年までに私たちの日常生活に欠かせない数々の刺激的な発明を予言し、その予言の多くは現実のものとなったとし、その例として、音声制御デバイスやスマートグラス、生体認証ロック、ビデオ通話、パーソナライズされた広告などを挙げた。

その上で、「この映画に登場した発明の中で、私たちがいまだに待ち望んでいるものがある。それは空飛ぶクルマだ」とし、この映画で設定された「未来」である2015年から10年が経過したが、少なくとも西側諸国では家の外に出て空飛ぶタクシーを拾うことはまだ不可能であるのに対し、中国では空飛ぶタクシーはもはやSFの世界のものではないと伝えた。

記事は、中国のドローンメーカー、億航智能（イーハン）が23年10月に世界初となる自動運転空飛ぶタクシーの運航許可を取得して広州や深セン、合肥、上海などで定期的にデモ飛行を行っていることや、今年4月には空飛ぶタクシーの商業運航許可を取得して指定観光地の上空での試験飛行チケットの販売を開始したことを紹介した。

記事は「空飛ぶクルマが広く商業利用されるようになるまでにはまだ何年もかかるかもしれないが、近年の発展により、このビジョンは15年当時よりもはるかに現実的なものとなっている。なぜなら、空飛ぶタクシーは、中国で『低空経済』と呼ばれる急速に発展する市場におけるほんの始まりにすぎず、この市場ではすでに驚くべき新製品が生み出され、その一部は広く商業利用されている」と伝えた。

低空経済とは、ドローンによる配送や空飛ぶクルマの量産化など、主に高度1000メートル以下の低空域で展開される経済活動を指す。

記事は、低空経済について、調査会社バーンスタインが今年の50億ドル（約7300億円）から30年までに240億ドル（約3兆5040億円）に成長すると予想していることに触れ、電動モーターで垂直に離着陸する航空機のeVTOLが、航空や物流、緊急対応、農業、観光、セキュリティーなどの分野で重要な役割を果たすことになると伝えた。

記事は「この分野は米国や欧州でも一定の発展が見られるが、中国は最も大胆かつ先進的なプロジェクトを抱えるリーダーとして広く認識されている。これは、戦略的成長ゾーンやパイロットエリアの指定など政府の強力な支援と、この分野におけるイノベーションを積極的に促進する政策によるものだ」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）