独紙ディ・ヴェルトは「中国の電気自動車（EV）バブルは間もなく崩壊する」との論評記事を掲載した。

記事は、「中国には世界最大のEV市場があるが、おそらく最も脆弱（ぜいじゃく）である。中国では2024年に1200万台以上のEVおよびハイブリッド車が販売された。しかし、この成長には高い代償が伴っている。補助金、破壊的な競争、そして疑わしい販売手法だ」と指摘した。

その上で、「中国のこのシステムが過熱していることはすでに明白であり、本当の崩壊はこれからやってくる。先頭を走るBYDの兆候が最も顕著である。同社の成長戦略は次第に揺らいでいる。市場の勢いが鈍化しているにもかかわらず、生産は全力で続けられている。その結果生じるのは巨大な生産能力の過剰。自動車業界において、これは生産ラインの停止と同じくらい致命的だ」と論じた。

そして、「この過剰な生産能力の多くは輸出に向けられる計画だが、懲罰的な関税、EVへの懐疑的な見方、中国製に対する根強い抵抗感を考慮すると、それは決して順調に行くものではない」と指摘した。

記事は、「これはかつての中国産業における過剰生産の事例を想起させる。太陽光発電、風力発電、不動産。いずれも急成長の後、崩壊を迎えた」と言及。「すでに一部の企業家はBYDを恒大と同列に語っている。たとえそれが同業者間の単なる摩擦にすぎないとしても、共産党政権が今や警鐘を鳴らし始めているのならば、その声は真剣に受け止めるべきだ」と論じた。

そして、ドイツの自動車メーカーについて「まず慎重さが大事。中国のライバルは決して侮れないが、EVブームが永遠に続くわけではない。特にフォルクスワーゲン、BMW、メルセデス・ベンツは、いつ崩壊してもおかしくない市場でどう立ち回るかを学ばなければならない。パートナーであれ、合弁事業であれ、現地生産であれ、それらは決して“保護”ではなく、むしろ“依存”を深めるだけだ。中国のEVバブルが崩壊すれば、その影響は世界中に及ぶことになる」と警鐘を鳴らした。

ディ・ヴェルトは別の記事で「最近、BYDが欧州市場でテスラを上回る販売台数を記録し、話題となったが、その販売戦略はやがて自らの首を絞めかねない」とも指摘。専門家の話を交えて「個人や法人への販売だけでなく、自社のディーラーやレンタカー会社に販売して売り上げを水増しする方法があるが、これは市場での大幅な値崩れにつながる。キャンペーン頼みのやり方では自動車の価値の安定性を損ない、長期的にはブランド自体を傷つけることになる」とし、「自動車において最も重要なのは、長期的に安定した価値を維持することである」との見方を示した。（翻訳・編集/北田）