中米の経済貿易に関するハイレベル会談後、両国首脳による電話会談が行われ、世界の注目を集めました。中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNが世界のネットユーザーを対象に行った調査によると、回答者の74.7％が「中米首脳の電話会談は、両国の貿易の緩和と両国関係の正常化に向けた前向きなシグナルを発信した」と評価しました。

調査では、回答者の93.3％が「対話と協力こそが中米貿易問題を解決する唯一の正しい選択だ」と答え、94％が「中米は平等な姿勢で、互いの関心事を尊重し、ウィンウィンの結果を目指すべきだ」と答えており、95.7％は「米国は中米双方が合意した貿易問題解決に向けたコンセンサスを遵守し、ジュネーブ会談で達成された協定を厳格に履行すべきだ」と考えていることが分かりました。

また、95.5％が、「中米関係がうまく発展するためには、相互尊重と平等という前提に基づき、双方の核心的利益と重要な関心事を尊重することが必要だ」と回答し、97％が、「中米関係はゼロサムゲームではなく、相手を変えようとしたり抑え込もうとしたりする考えは現実的ではない。一方の発展が他方の正当な権利を奪うべきではない」と示し、90.6％が「中米双方が継続的に意思疎通を図り、誤解や誤った判断を減らすことで関係を安定させ、早期に健全かつ安定した軌道に戻ることを期待している」としました。

この調査はCGTNの英語・スペイン語・フランス語・アラビア語・ロシア語のプラットフォームを通じて世界に発信され、12時間で合計5610人が投票と意見表明に参加しました。（提供/CRI）