2025年6月3日、環球網は、米国企業が実施した米中両国の好感度に関する調査で、中国の好感度が米国を上回ったことが明らかになったと報じた。

記事は、米モーニング・コンサルト社が日本やカナダ、フランス、ロシア、英国など41カ国の成人を対象に実施している米中両国の好感度調査において、5月末時点で中国の純好感度（肯定的な回答の割合から否定的な回答の割合を引いたもの）が8．8となったのに対して米国は-1．5となり、中国への好感度が上がる一方で米国に対する好感度が大きく低下したことが浮き彫りになったと伝えた。

また、同社の政治情報担当ディレクターであるジェイソン・マクマン氏が「今年1月以降、大多数の国で米国への見方が同時に悪化し、同時に中国への見方が改善した」と指摘し、今年始めには調査対象の41カ国中29カ国が中国よりも米国に好感を抱いたものの、4月30日現在ではわずか13カ国まで減ったことを明らかにしたとも紹介した。

記事は、米国にとって重要な経済、軍事パートナーが含まれている今回の調査結果は「明らかに米国のソフトパワーへの打撃」だとマクマン氏が評価したことを合わせて伝えている。なお、米国の好感度が急速に低下し始めたのがトランプ政権発足の1月以降であるのに対し、中国の好感度が顕著に上昇し始めたのは3月以降だという。（編集・翻訳/川尻）