2025年5月8日、韓国・ファイナンシャルニュースは「韓国国民の半分以上が火病を患っている（慢性的に鬱憤＝うっぷん＝を感じている）という調査結果が発表された」と伝えた。

ソウル大学の研究チームが18歳以上の成人男女1500人を対象に実施した調査によると、全体的な精神の健康状態について、48．1％が「良くない」と回答した。「普通」は40．5％、「良い」は11．4％だった。「良くない」と答えた人は、その原因として「競争と成果を重視する社会の雰囲気」（37．0％）を最も多く挙げ、後には「他人・集団の視線と評価が基準となる社会の雰囲気」（22．3％）が続いた。

また、回答者の54．9％が「慢性的に鬱憤を感じている状態」であることも明らかになった。鬱憤が「重度の鬱憤状態」である人の割合は12．8％で、年齢別では30代が17．4％で最も高かった。月収200万ウォン（約20万円）未満のグループでは21．1％、月収1000万ウォン以上のグループでは5．4％だった。

「基本的に世の中は公正だと思うか」との質問には、69．5％が「同意しない」と回答した。公正に対する認識が平均より低いグループほど鬱憤の程度が重い傾向にあった。さらに、47．1％が過去1年の間に健康に影響を与えるほどの深刻なストレスを経験したと答えたという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「国がこんな状態だから当然では？21世紀に内乱騒動だなんてあり得ない」「内乱によって重度の鬱憤状態になった。尹錫悦（ユン・ソンニョル）前大統領に損害賠償を請求するつもり」「犯罪者が有力大統領候補だということに鬱憤を感じている」「国民にストレスしか与えていない国会議員300人を全員無人島に送ってほしい。そうすれば国民が健康になれる」などの声が上がっている。

その他「自分が変われば世界も変わるのに、みんな人のせいにしてばかりで、競争とストレスに押しつぶされながら生きている」「これからは物質的な成長よりも国民の幸福度を高めることに力を注ぐべき」などの声も見られた。（翻訳・編集/堂本）