2024年8月14日、韓国・毎日経済は「2036年夏季五輪を招致するには、それぞれの強みを持ったライバルとの競争は避けられない」「2021年に開催された東京五輪に続いて再びアジアで開催される可能性が見込まれており、アジア諸国間での総力戦が予想される」などと伝えた。

記事によると、2036年夏季五輪の招致に関心を寄せている都市は2桁以上に上る。

ソウル市はインドネシアとインドを最も強力なライバルと考えている。インドネシアは、ジョコ・ウィドド大統領が首都をヌサンタラに移転させた後から世界大会の招致に強い意欲を見せているという。また、2032年冬季五輪の招致に失敗したインドは候補都市を決めかねているものの、アフマダーバードやガンジナガルが有力とみられている。その他、ワールドカップ（W杯）をはじめ国際大会の招致経験が豊富なカタールもライバルとされている。

記事は「五輪を招致するには、政府、ソウル市、ソウル市民が一体となって招致に対する強い意志を国際社会にアピールすることが重要だ」とし、「五輪招致を巡って世論が分裂すると大会の準備に支障が生じる可能性が高いため、国際オリンピック委員会（IOC）の開催地選定の際に重要視される部分だ」「自治体と市民の間の意見の衝突により招致戦に加われなかった都市も多い」などと説明した。

韓国スポーツ政策科学院のチョ・ヒョンジュ先任研究委員は、「IOCは経済、社会、環境的側面から持続可能な発展を追求しているため、韓国がそれらのアジェンダーを主導している姿を見せなければならない」とし、「韓国がどんな五輪を目指しているのかについて意見をまとめ、国内を説得し、IOCをはじめとする国際舞台に示すことが現段階では最も重要だ」と話した。

延世大学スポーツ応用産業学科のユン・ヨンジン教授は「一度の招致経験から基盤施設を保有している韓国は、黒字五輪、環境五輪という部分で他国と差別化できる」と提案したという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「ジャンボリーも満足に開催できなかったのに五輪を招致？」「税金の無駄遣い。招致戦に加わるべきじゃない」「招致しなくていい。100％赤字だ」「利得より損失が大きい」「第2のジャンボリー事態を招く」「これまで一度も開催したことのない国に譲るべきだ」など、五輪招致に反対する声が多数寄せられている。（翻訳・編集/堂本）