2024年4月9日、韓国メディア・毎日経済は「日本の財団が主要6カ国の若者を対象に実施した意識調査の結果、韓国では自分の国の将来について『良くなる』と答えた割合が約41％に達した」と伝えた。日本は15％で6カ国中、最下位だった。

調査は公益財団法人「日本財団」が2月22～3月5日にインターネット上で行ったもので、記事は毎日新聞の報道を引用して報じている。対象となったのは日本、韓国、米国、英国、中国、インドの若者（17～19歳）の男女各1000人。自国の未来について「良くなる」と答えた割合は中国が85．0％で最も高く、インド78．3％、韓国41．4％、米国26．3％、英国24．6％、日本15．3％だった。

韓国の若者の回答は、「良くなる」が最も多く、次いで「悪くなる」が31．5％、「どうなるか分からない」が17．5％、「変わらない」が9．9％となっている。日本の若者は「どうなるか分からない」が31．5％で最も多く、「悪くなる」が29．6％、「変わらない」が23．6％と続いた。

また、「自分は他人から必要とされている」「自分には人に誇れる個性がある」との質問に「同意」と回答した割合は中国が約85％で最も高く、日本は53～56％にとどまり最下位という結果になった。韓国は65～70％だった。

「自分の国の重要な課題」を三つまで選択する質問では、韓国と日本の若者は共に「少子化」（日本47．6％、韓国51．0％）、「高齢化」（日本39．3％、韓国38．4％）、「経済成長」（日本25．2％、韓国23．6％）がトップ3となった。中国の1～3位は「教育の質」「高齢化」「経済成長」だったという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「41％にもなるなんて、一番うれしいニュースだね」「ポジティブなマインドを持とう」など、好意的なコメントも寄せられているが、多くのコメントは「20～30代がこの国に未来があると信じてる？。うそをつくなよ」「出生率が最悪の韓国で、これから訪れる未来が若者にとって良いものであるはずがない」「人口が激減しているのに未来は明るいと思っている？。おかしいな」「消費人口が激減し、今後も減っていく。内需の低迷。消費する人がいなくなる未来を楽観視するなんて、どういう考えなのか」「今が最悪でこれ以上悪くならないから良くなると答えたのでは。北朝鮮で同じ調査をしたら、きっと『良くなる』が一番多いだろう」など、否定的な内容となっている。（翻訳・編集/麻江）