2024年1月23日、環球時報は、「中国の太陽電池は脅威ではなく、むしろありがたいこと」とするスイス紙の評論記事を紹介する記事を掲載した。

記事は、スイス紙ノイエ・チュルヒャー・ツァイトゥングの21日付文章を引用した。同紙は「ヨーロッパを救うことは企業を救うことではない。しかしそれこそがスイスの太陽電池モジュール製造会社、メイヤー・ブルガーのギュンター・エルフルト最高経営責任者（CEO）の狙いなのだ。同氏は工場を2カ所構えるドイツでの補助金を積極的に求めている」と紹介。同氏が太陽電池は戦略的なエネルギーインフラであり、中国に任せてはならないという考えの下、10年前に崩壊したドイツの太陽電池産業を復活させるため、納税者に「公正な競争条件」確保の支援を訴えていると伝えた。

その上で同紙は「中国の太陽電池はヨーロッパにとって脅威ではなく、むしろ宝くじに当たったようなもの」と指摘。中国製太陽電池はメリットがデメリットをはるかに上回るのに対し、企業へのオーダーメードの補助金はデメリットの方が大きいとし「大きな変革の中で、保護主義は最適解ではないのだ」と論じた。

さらに「中国が自国の需要量を上回る太陽電池を生産し、その一部を欧州に流していることは、欧州の企業や消費者にとっては歓迎すべきこと。グリーン技術への移行には多大な費用がかかる上、インフレも進んでいるからだ」と述べるとともに、保護主義を進める米国が中国の太陽電池を封鎖したことで中国製品が大量に欧州に流れ、米国の計画から利益を得ようとしている同社の経営を圧迫するというのは、なんとも皮肉な話だと評した。

同紙は「太陽電池はロケット技術ではない。太陽電池で国のエネルギー供給の安全保障をめぐる論争をするのは、道路の安全を確保するために国内のタイヤ生産に補助を与えるのと同じぐらいばかげている。太陽光モジュールの高い生産力を持つメイヤー・ブルガーは市場が求める太陽電池を、市場に見合う価格で提供すればいい。もっとも、彼らがあまり歓迎されないのは明らかだが」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）