2024年1月22日、韓国メディア・アジア経済は「韓国の会社員の平均的なランチ代は日本の約2倍だ」と伝えた。食材、人件費など物価の上昇によりランチ代が上がっていく「ランチフレーション」の影響で、「東京とソウルの物価の逆転現象が深刻化している」と指摘している。

KB国民カードが昨年1～5月にソウル・首都圏の主要なオフィス街5カ所で昼食時間帯のクレジットカード利用額を分析した結果、汝矣島（ヨイド）の平均が1万2800ウォン（約1400円）、光化門（クァンファムン）が1万2400ウォン、江南（カンナム）が1万800ウォンなどで、いずれも1万ウォンを超えていた。

韓国消費者院の資料によると、先月のソウルの主要外食8品目平均価格は1年前より6％上昇した。キムチチゲ定食1人前が8000ウォンを超え、サムギョプサル1人前（200グラム）は1万9429ウォン、冷麺1人前1万1308ウォン、ビビンバ1万577ウォンなどとなっている。企業の社員食堂やコンビニ弁当の値段も急激に上がっているという。昨年のコンビニ弁当の物価上昇率は5．2％で、前年の2．1％を大きく上回った。

記事は「日本の会社員のランチ代はソウルの半額程度だ」として、日本の状況を詳しく伝えている。SBI新生銀行の調査では、昨年の会社員の平均ランチ代は男性624円、女性696円だった。LENDEXが20～50代の会社員男性を対象に昨年実施した調査では、1回のランチに使う予算は「500円未満」との回答が22．6％、「弁当持参なので費用はかけない」が26．1％に達する結果が出た。吉野家が昨年、牛丼並盛りの値段を18円上げた際、日本人からは不満の声が上がったが、韓国人から見れば「そんなに安くて大丈夫かという値段だった」とも紹介している。

そうした状況で、日本ではオフィス街に比較的安価なランチを販売しに来るキッチンカーが人気なことや、コンビニチェーンでは300～500円程度で弁当が買えること、さらにはローソンストア100の200円弁当がヒットしたこと、それも負担に感じる会社員は弁当を持参していることなども伝えている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「韓国の物価はどうかしているよね。詐欺師気質の悪徳商売人は反省してもらいたい」「詐欺師DNAの入った国民性だからな」「商売人たちが問題だ」「韓国の場合は、ここに食後のコーヒー代もプラスしないと」「日本は量が半分だから値段も半額なのでは？。韓国の飲食店は、特に女性は食べ切れないほど1人前の量が多い」「日本の飲食店は単一品目で提供するが、韓国の飲食店は複数のおかずを出す。その代金も含まれるから値段が高い」など不満の声が寄せられている。

また「でも今は韓国の方が賃金が高い。そこも考えて多角的に比較すべきでは？」「日本は20年間年俸が上がっていない。経済崩壊が進む国と比較しても意味がない」「高いのは理解できるとしても、その値段に見合った価値なのかは分からないね」といったコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）