2024年1月21日、中国メディアの経済日報は、中国国内で「新エネルギー車は強い放射線があり、体に悪い」という情報が広がっていることについて、専門家の見解を報じた。

記事は、中国のネット上で近ごろ「新エネ車は強い放射線があり、長時間の運転は体に悪影響を及ぼす」との情報が拡散しており、多くの新エネ車オーナーや消費者が憂慮を募らせているとした。

その上で、全国乗用車市場情報連席会の崔東樹（ツイ・ドンシュー）秘書長が「科学的な根拠がない。第一に、法律法規により新エネ車の電磁放射レベルが具体的に規制されている。第二に、新エネ車が世界的のトレンドとなりつつある中で、関連の事案が発生したことは世界においてほとんどない」と述べて情報を否定したことを伝えた。

また、崔氏の説明として、放射線は主に「電離放射線」と「非電離放射線」に分けられ、身体への影響が懸念されるのは「電離放射線」であり、17年には世界保健機関（WHO）が発ガン性物質リストに入れたこと、新エネ車を含む電子・電気設備から発生するのは「非電離放射線」に属する電磁放射であり、可視光線や紫外線、熱、低周波の電波と同じカテゴリーにあることを紹介。崔氏が「このような根拠のない情報が出回るのは、新エネ車が新しい事物であり、人々の理解がまだ不十分だからだろう」との見方を示したことを伝えている。

記事はさらに、電磁放射について当局が厳しい規定を設けている他に、自動車企業も放射を減らす防護措置をしっかりと講じており、業界関係者の話として新エネ車の電磁放射レベルは化石燃料車とほぼ同等であると指摘。北京市科学技術協会なども昨年12月、新エネ車の放射線に発がん性があるとの情報について科学的な根拠がないとの回答を発表したことを紹介した。（翻訳・編集/川尻）