2014年8月15日、安倍首相は終戦記念日の靖国神社参拝は見送り、自民党総裁名義で玉串料を自費で奉納した。このため例年と比べ、靖国神社境内はややひっそりとしており、靖国神社を参拝する組織や個人も少し減少したようだ。

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日本の大手メディアの焦点も「靖国神社」から第2次安倍政権の全体的評価や今後の行方などに移った。東京新聞は一面で集団的自衛権を批判するとともに、社説で集団的自衛権を推し進める安倍政権の行為について「日本の平和国家としてのイメージと国際的信用を損なう」と指摘した。

朝日新聞も東京裁判の歴史的意義を強調し、日本は「戦争責任」に改めて目を向けるべきだと指摘した。一方、読売新聞は社説で、日本は中国の軍事的脅威に対して備えをし、軍事、外交両面で抑止力を一層強化しなければならないとした。保守的な産経新聞はその一貫した立場通り、安倍首相に靖国参拝を呼びかけた。

日本メディアは安倍首相が靖国参拝を見送ったことについて、中国との首脳会談実現に向けた地ならしとの認識で一致している。8月11日に大手メディアが実施した世論調査では、中国との関係改善が早急に必要との回答は54％に上った。この「民意の変化」から、安倍首相の参拝見送りも予想の範囲内だった。（提供/人民網日本語版・翻訳/NA・編集/武藤）