中国メディア、封面新聞の1日付報道によると、中国のフリマアプリ大手、閑魚にこのほど、「授業に出たくない」「寮が遠い」「学食がまずい」などを理由として母校を出品する大学生が複数いることが分かった。

全国各地にある複数の大学が出品され、販売価格は0．1元（約2円）から1000万元（約2億円）までとさまざまだという。

この情報がSNS上で拡散したことを受け、閑魚は10月31日、SNSの微博（ウェイボー）に声明を投稿。「学校は公共資産であり、個人ルートを通じて販売・転売できないものだ」などとし、利用者に注意を促した。（翻訳・編集/柳川）