台湾メディアのCTWANTは14日、「24の中・高所得国で誰が台湾を好きか？調査結果は驚くべきものだった」と題する記事を掲載した。

記事は、米シンクタンクのピュー・リサーチ・センターがこのほど発表した24カ国の人々への世論調査の結果を紹介した。それによると、全体の約48％が台湾にポジティブな見方を示しており、約28％がネガティブな見方を示していた。「意見なし」は約25％だったという。

台湾に対して最もポジティブな見方をしていたのが日本で、82％が台湾に好感を抱いていた。このほか、台湾に好感を抱いている人の割合は韓国、オーストラリアで70％を超え、米国、イスラエルでも60％を超えたという。

一方で、アルゼンチン、ブラジル、ギリシャ、ハンガリーではポジティブな評価とネガティブな評価が拮抗し、インドと南アフリカでのみ、ネガティブな評価がポジティブな評価を上回った。

記事は「台湾に好感を抱いている人からは中国の干渉が影響しているという声が出ている」とし、「ナイジェリア、南アフリカ、ケニアでは中国にポジティブ、台湾にネガティブな見方をする人の割合が多かった」と伝えている。

また、「注目すべきは24カ国中15カ国が、台湾に対する意見を何も持っていないことだ」とし、特にハンガリーでは49％が台湾に対して態度を示さなかったことに言及。このことについて専門家の葛来儀氏が「多くの国が台湾をポジティブに評価しているが、それでも台湾への理解が深くなく、意見を発表できない人も少なくない。欧州やカナダ、インドネシアなどの国で、もっと努力しなければならない」と述べたことを伝えている。（翻訳・編集/北田）