ドイツメディアのドイチェ・ヴェレ中国語版は20日、アジア系米国人の多くが米国および自身の母国に好意的な見方を示す一方、中国に対しては良い印象を抱いていないと報じた。

記事は、ピュー・リサーチ・センターが19日に発表した、アジア系米国人7006人に対して2022年7月5日から2023年1月27日に行った世論調査の結果を引用。それによると、アジア系米国人の78％が「米国が好き」と回答、そのうち44％が非常に好意的な印象を抱いていたという。

一方、「中国が好き」というアジア系米国人は20％にとどまり、否定的な回答は52％に達した。日本、韓国、台湾に対しては肯定的な見方がそれぞれ68％、62％、56％だったという。

また、多くの人が自身の母国・地域を肯定的に見ていたものの、中国だけは例外で、「中国が好き」と答えた中国系米国人は41％にとどまり、唯一5割に届かなかった。自身の母国・地域を最も肯定的に見ていたのは台湾系米国人で95％に上った。以下、日系米国人が92％で続き、韓国系、インド系、フィリピン系などはいずれも7割を超えたという。

中国系米国人の中国と台湾への見方は出生地によって異なり、他国から米国に移り住んだ人で中国に好感を抱いている人は45％だったが、米国で生まれた人では25％にとどまった。台湾については逆で、米国で生まれた人の70％が台湾に好感を抱いており、他国で生まれた人（60％）よりもやや高かったという。（翻訳・編集/北田）