日本人を驚かせる外国人観光客の7つの行動―台湾メディア

Record China    2023年4月29日(土) 17時0分

拡大

訪日外国人向けアプリ・LIVE JAPANは23日、台湾版ヤフーに「日本旅行に要注意!日本人を驚かせる外国人の七つの行動」との文章を掲載した。

台湾版ヤフーに23日、「日本旅行に要注意!日本人を驚かせる外国人の七つの行動」との文章が掲載された。

コロナの収束に伴い日本を訪れる外国人観光客が増加しており、台湾人は3月の訪日客で韓国人に次いで2番目に多かった。一方で、台湾人観光客が日本でトラブルを起こすケースもたびたび報じられている。外国人は日本でどのような点に注意すべきなのか。同文章は七つのNG行動を挙げて注意喚起している。

一つ目は「店の中で買ったばかりの商品の封を開ける」こと。文章は「外国人がコンビニなどで会計を済ませたそばからすぐに商品を開封しているのをよく見かける」とし、「法律で禁止されているわけでも、店員が制止するわけでもないが、日本では買った商品をすぐに開封するのはマナー違反。周囲の人を困惑させたり、万引きと誤解されたりする可能性もあるため避けた方がいい」とした。

二つ目は「電車内で大声で話をする」こと。文章は「日本では電車内では静かにすることが基本的なルール。大声を出してしまう外国人も多いが注意が必要だ」とし、「携帯電話やタブレットは基本的にバイブレーションモードにして通話は控え、必要な場合はメールやチャットを使うか、一度電車を降りてから通話するように。家族や友人とのおしゃべりもなるべき声を小さくして、周囲の人の迷惑にならないようにしよう」とアドバイスした。

三つ目は「公共の場所に設置された椅子に長時間座らない」こと。文章は「近年、外国人観光客が公共施設の椅子に長時間座っていることが問題になっている。例えば駅構内のベンチなどで長時間動かないと注意されることもある」とし、「多くの日本人はこうした行為をとんでもないことだと認識している。一休みしたければカフェやレストラン、公園などに行こう」とした。

四つ目は「ごみをポイ捨てしない」こと。文章は「ごみはごみ箱に、というのは世界共通だが、問題は日本では街中にごみ箱があまり設置されていないということ。これは1995年以降、テロ対策としてごみ箱が撤去されたためだ」と説明。「ごみ箱が見つからない、どこに捨てればいいのか分からないといった理由でポイ捨てする外国人は少なくない。もちろん心無い日本人もいるが、日本人であれ、外国人であれ、街の環境保全に責任がある。ごみはホテルに持ち帰ったり、駅やコンビニのごみ箱に分別した上で捨てたりしよう」と呼び掛けた。

五つ目は「公衆トイレの使用問題」。文章は「トイレットペーパーを持ち去ったり、使用済みのペーパーを便器ではなくごみ箱に捨てたりと、外国人のトイレにまつわる問題に驚く日本人は少なくない」と指摘。「トイレットペーパーを便器に流さない、洋式便器の使い方が分からない、ペーパーの使い方が分からない、トイレをきれいに使う習慣がないなど、トイレ文化が異なる国もある。トイレはやはり公共の空間であるため、清潔に使うことを心掛けよう」とした。

六つ目は「20歳未満の飲酒」。文章は「酒に関する規定は国によって異なるが、日本では未成年者飲酒禁止法により20歳未満の飲酒が禁止されている(台湾では18歳から)。外国人も例外ではないため、自国では飲酒可能な年齢であっても日本では違法になる可能性があり、注意が必要だ」と呼び掛けた。

七つ目は「許可なく撮影する」こと。文章は「日本人は他人に写真を撮られるのが嫌いな人が多く、同意なしに撮影すると相手を困らせることになる。写真を撮影する際は周囲の人の顔が写り込まないように気を付け、勝手にSNSなどに投稿しないようにしよう」としたほか、「京都の舞妓さんは美しいが勝手に写真を撮ったり、追いかけまわしたりするのは失礼極まりない行為。桜の木に登って撮影したり、フラッシュ禁止の場所でフラッシュ撮影をしたりする観光客も見られるが、日本ではマナーを守って撮影しよう」とした。

そして、「これらは外国人が知らずにやってしまいがちな例だ。次に日本を訪れる前にはしっかりと確認し、自分たちの日本旅行が現地の人の悪夢にならないようにしよう」と結んだ。(翻訳・編集/北田

※記事中の中国をはじめとする海外メディアの報道部分、およびネットユーザーの投稿部分は、各現地メディアあるいは投稿者個人の見解であり、RecordChinaの立場を代表するものではありません。

この記事のコメントを見る

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携