台湾英文新聞は24日、「ONE PEACE（ワンピース）」や「鬼滅の刃」といった日本の漫画・アニメ作品が米国中で人気を博しているとの記事を掲載した。

記事は、日本の漫画やアニメは国内外で人気の産業だとし、2022年の日本の紙媒体と電子媒体を合わせたコミック（漫画）売上高は推定で6770億円に上ると紹介。「鬼滅の刃」ブームの中、コロナ禍で人々が自宅にいる時間が増えたことなどで需要が高まったと推察した。

その上で、「日本国内だけでなく米国も日本のアニメ産業の主要な市場になっている」と指摘。著書“Japanamerica：How Japanese pop culture has invaded the US”（ジャパナメリカ：日本のポップカルチャーはいかにして米国に侵入したのか）で知られるローランド・ケルツ氏が「21年に米国のコミックの売り上げは171％増加している。これは驚異的だ」と語ったことを紹介した。

同氏によると、米国ではここ数年、「ワンピース」や「進撃の巨人」、「SPY×FAMILY」といった有名作品のアニメを見てから原作漫画を購入するという流れが一般的だという。また、日本の漫画がよく売れているのは住環境とも関係があり、米国の家は比較的広く、紙の本を置いておくスペースも十分にあるためだという。

記事は「韓国が韓流で世界を席巻しているため、日本の経団連もこのチャンスを逃すまいと、国に対して漫画、アニメ、ゲームなどのコンテンツ産業を重視し、海外に広めていくべきとの提言を打ち出した」と紹介。「提言は、観光産業との連携を強化し、日本を訪れるアニメファンが作中に登場するいわゆる“聖地”を訪れるよう促すことも盛り込まれている。全体では、コンテンツ産業の海外売上高をおよそ10年で4倍に拡大することを目指すものだ」と説明した。

さらに、経団連の十倉雅和会長は自身も漫画好きだと伝えられており、先日には訪日した韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領と「スラムダンク」について語り合ったと紹介。ケルツ氏が「15年前、日本の財界はアニメが輸出の原動力になるという話を鼻で笑っていたが、そうした世代が引退し、代わりに漫画を知る新世代が増えている」との見方を示したことを伝えた。（翻訳・編集/北田）