2023年3月23日、中国のポータルサイト・新浪に「日本の自動車が衰退して消え去るとは限らない」とする文章が掲載された。

文章は、中国の昨年1年間の乗用車販売台数が前年比9．8％増の2315万4000台に達したと紹介。一方で、トヨタは同0．2％減の194万600台、ホンダは同12．1％減の137万3100台、日産に至っては同22．1％減の104万5200台と、中国市場における日系車の衰退が明らかになったと紹介した。

そして「日本車は今なお安定、保障の代名詞となっているのに、どうして販売数が減ったのか。それは人が変わり、市場が変わったからだ」と指摘。消費の主力が情報を自由に操り、ハイテクやスマートさを追い求める若者層へと移る中で、化石燃料車は「時代遅れで傲慢」とみなされるようになったとしたほか、新エネルギー車を前にして日本車が持っていた低燃費のアドバンテージが弱まってしまったと分析している。

その一方で「日本の自動車工業文化にはすでに80年の歴史がある」とし、内燃機関から電動化へのモデルチェンジは非常に大きな変革であり、トヨタやホンダといった日本企業にも大きな圧力をもたらすものの、「だからといって、日本車が壊滅するほどの圧力にはならない」と指摘した。

文章はまた、日本車の勢いが衰えているのは主に中国市場のみで、欧米市場では引き続き販売が好調を保っているとも紹介。「戦略ミスによる中国市場で挫折を味わっているとしても、日本がこれまで培ってきた自動車産業の実力はやはりトップクラスだ」と評した。（翻訳・編集/川尻）