華字メディアの日本華僑報は7日、日本の小学校における英語教育について論じる記事を掲載した。

記事は、日本では2020年に小学3、4年生で「外国語活動」が必修化されたほか、東京都内の一部の学校では小学1年生から英語に関する学習プログラムが行われるなど、英語教育の低年齢化が進んできたと説明した。

一方で、朝日新聞デジタルの2月15日付の記事を引用しつつ、「専門家の研究では、英語学習の開始が早ければ早いほど効果があるわけではないことが示されている」と指摘。日本のように日常的に英語が使われない環境においては、週に1、2回の授業で英語を話せるようになるというのは幻想だとの見方も出ているとした。

その上で、「日本では明治維新後、脱亜入欧により西洋文化を深く学び、英語を話せることはカッコいいことの一つとされてきた。中国では、中国語に英語が混じる人は気取っている感じがして嫌われることが多いが、これと同じように日本人が話す日本語を見ることはできない。現代の日本語には多くの英語由来の外来語が存在しているが、日本人は特有のなまり（カタカナ英語）で話すことによって（日本語として）自然になるからだ」と指摘した。

ただ、英語があふれる日本社会にあっても英語の勉強を好む人が多いかと言えばそうではないとし、2022年に行われた国際語学教育機関「EFエデュケーション・ファースト」による調査の結果、日本人の英語力はアジア24カ国・地域中14位で、5位の韓国、8位の中国を大きく下回ったと紹介。「英語は大切と考えながらもうまく習得できないという愛憎は、多くの中国人も理解できるところだろう」とした。

そして、英語の習得に苦労する理由として、日本では「受験のための教育になっており、読み書きに偏って会話力が向上しない」「英語試験では文法や単語を少し間違えただけで減点されるため、生徒は口にすることを恐れてしまう」「教師が日本語に翻訳して意味を教えてしまうため実生活で生かすことができなくなっている（英語のまま理解すべき）」「単語や文法の“丸暗記”に時間を割きすぎている」「発音練習が少なすぎる」「英語教師自身の英語レベルが高くない」「外国人講師を採用している学校が相対的に少ない」「実際に日常生活の中で英語を使う機会が少ない」の八つが指摘されていることを説明。一つ目と八つ目は中国でも同様の状況にあるとしている。

記事は、「日本政府は英語教育を強化することで日本の国際化を進めたい考えだが、内部競争の過熱によって英語嫌いの子どもが増えてしまうのではないかとの懸念も少なくない」としたほか、「受験対策で子どもを英語教室に通わせる親も多いが、こうした経済的負担が各家庭の教育格差を悪化させるとの見方も出ている」と伝えた。（翻訳・編集/北田）