中国メディアの参考消息網は1日、「日本が国内総生産（GDP）世界4位に転落か？」と題する記事を掲載した。

記事はまず、「『2023年に日本の（名目）GDPはドイツに逆転されて4位に転落するかもしれない』との驚きの予測が現れた」と述べ、第一生命経済研究所の首席エコノミスト・熊野英生氏のこの予測は「日本沈没」のような衝撃をもたらしたようだと言及した。

その上で、「『逆転』という言葉の背景には日本が1968年に当時の西ドイツを抜いて世界2位になったことがあるのだろう」と説明し、「2010年に中国が追い抜くまで、日本は米国に次ぐ世界2位の座を維持してきた。40年以上にわたって『世界2位』になじんできた日本は多くの人が中国にその座を明け渡した当時、あわてふためいたが、十数年が過ぎて次第に『世界3位』に慣れてきたようだ」と指摘した上で、「もし突然ドイツに逆転されたらまた新たな『不慣れ』に直面することになる」との考えを示した。

記事はまた、「年間平均で1ドル137円06銭以上の円安になったら日本はドイツに抜かれる」との認識が示されたとし、「2022年の約115～151円という円相場の変動幅から見ると、平均137円06銭まで円安が進む確率は低くない」と指摘した。（翻訳・編集/野谷）