2023年1月27日、韓国・SBSは「日本にクジラ肉を販売する自動販売機が設置された」と報じた。

捕鯨大手「共同船舶」が最近、冷凍クジラ肉などを売る自動販売機を設置した24時間無人販売店を東京や横浜などに3カ所開設したと、CNNなど外信の報道を元に伝えている。主に日本で捕獲したクジラの刺身、ステーキ、ベーコンなどの冷凍品、缶詰などの加工品が1000～3000円で販売されているという。

同社の所英樹社長は「捕鯨反対団体からの圧迫があり、一般スーパーでは（クジラを）売っていない。クジラを食べたくても食べられない人のために運営している」とコメントしている。今後は大阪にも開設予定で、今後5年間で100店舗まで増やすことを目標としているという。「世界の捕鯨産業を支持するため、来月からアイスランドのナガスクジラ肉を年間3000トン輸入する計画」だとも伝えている。

記事は「日本が国際捕鯨委員会（IWC）を脱退して5年。クジラ肉の年間消費は年々減少しているが、捕鯨産業を再び盛り上げようという動きが見られる」と指摘。20年には捕鯨産業に多額の補助金を支給し、学校給食でのクジラ肉提供、関連レシピや飲食店を紹介するサイトの立ち上げなど、「クジラ消費拡大のための努力」を続け、今回は「ボタン一つで手軽にクジラ肉を買って食べられる自動販売機まで登場させた」と説明している。

また記事は、日本メディアはこうした動きを「伝統的な捕鯨産業を守るためのもの」と伝えているが、海外からは「衰退していく捕鯨業界の悪あがき」だと批判する声が上がっているとしている。クジラ・イルカ保護協会（WDC）のケイトリン・マテス氏は、CNNのインタビューで「多くの日本人はクジラ肉を食べたことがない」「誰もかかわらないもの（クジラ肉の摂取）が全国的な文化と呼べるのか」と話している。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「世の中には食べ物があふれているのに、クジラまで…。野蛮な日本！」「衝撃的すぎる。クジラ肉の自販機だなんて…」「伝統的な食文化を軽視するわけではないが、絶滅危惧種であることが問題だ。韓国では捕鯨そのものが禁じられている」など、批判の声が殺到している。

また、「韓国の犬肉みたいなものかな」「他国が犬肉食は野蛮だと考えているのと同じようなものだろうね」「犬だって絶滅危惧種になれば当然、肉を食べなくなるだろう」「クジラは犬より知能が高いから」「日本はクジラを食べて犬は食べないが、韓国はクジラも犬も食べるのが違いだ」など、韓国の犬食文化に絡めた意見も多く見られた。（翻訳・編集/麻江）