2023年1月24日、韓国・YTNは「昨年の韓国の日本車販売台数が18年に比べて60％以上減少した」とし、「日本車は米国市場でも苦戦している」「電気自動車（EV）への転換に迅速に対応できなかったことが原因だ」と指摘した。

記事は「日本最大の自動車メーカー・トヨタの高級ブランド、レクサスの展示場には、最近流行りのEVがなくハイブリッド車ばかり並んでいる」「累積販売台数最多の中型セダン、カムリもやはりハイブリッドで販売されている」と説明。その結果、韓国で昨年のカムリの販売台数は1458台にとどまり、輸入車モデルのうち51位を記録。18年（9465台）と比べて15％急減した。同期間の日本車全体の販売台数は4万4232台から1万76991台となり、62％も減少したという。

記事は「19年に日本製品不買運動が起き、その間に韓国の自動車メーカーが米国や欧州でも安全性と耐久性が高く評価されるほど技術力を向上させた効果」だと指摘している。

トヨタは昨年、米国市場でもGMに1位の座を明け渡した。販売台数は9．6％減少し、ホンダと日産もそれぞれ32％、25％減少した。「ハイブリッド車に集中し、EV転換をおろそかにしたことが成績不振の原因」とみられている。

記事は「トヨタがようやくEVモデルを発売したが販売台数は振るわず、現在の世界のEVランキングにも20位以内に日本車メーカーは見当たらない」とし、「トヨタグループは30年までにEVを30種発売して年間350万台を販売するため8兆円を投入すると発表したため、EV市場における競争はさらに激化するものとみられる」と伝えている。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「EVは時期尚早。今後10年はハイブリッド車が正解だ」「EVに乗って爆発して死ぬくらいならハイブリッド車を選ぶ」などEVに否定的な声が多数上がっている。

また「日本車が売れなくなったのは不買運動と韓国車の品質向上が主な原因だ」「日本車が売れないのダサいデザインのせい」「日本製品を買わないのは『感情的に嫌だから』ではなく、過去と違い製品競争力が落ちたから」「日本は技術は進んでいるのに未来を見ることができない」などと指摘する声も寄せられている。（翻訳・編集/堂本）