2014年7月1日、米誌ナショナル・インタレストは「ドイツ・マーシャル基金」の裴敏欣（ペイ・ミンシン）研究員による記事「日本と中国は第一次大戦の教訓に目を向けよ」を掲載、今後数カ月の間に日中の対立はさらにエスカレートする可能性があると指摘している。4日付で環球網が伝えた。以下はその内容。

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日中の対立は今後数カ月でさらにエスカレートする可能性がある。尖閣諸島問題で、日本に譲歩を迫る中国の努力が功を奏さないことから、中国は圧力を強め、新たに危険な戦術を取ることになる。そうなれば、日本はほぼ間違いなく反撃をするだろう。中国政府が衝突のエスカレートがもたらす結果を考えているかどうかはわからない。

2012年9月、日本は20億5000万円で尖閣諸島を国有化し、石原慎太郎氏による購入を阻止した。この動きが中国を激怒させ、中国国内では反日デモが巻き起こった。憂慮すべきなのは、中国がその後熟考を経て日本による尖閣諸島への管轄権を否定する決定をしたことだ。昨年11月、東シナ海に防空識別圏を設定し、中国は日本への圧力を強めた。中国の指導者たちは、自分たちが日本への圧力のレベルを調整する主導権を握っていると自信満々の様子だったが、その自信には少なくとも何の根拠もなかったと言えるだろう。

日本も中国も、今回の紛争の結果は両国のプライドに関わるだけでなく、東アジア地域における序列を決定づけるものであるとみなしている。中国政府は、今が日本に同地域における自分たちの主導的地位を認めさせる時期であると確信しているようだ。だが、日本政府、とりわけ安倍晋三首相は、中国の脅しを前にして象徴的にでも屈してしまうことは、国家の尊厳と長期的な安全を損なうものだと理解し、「目には目を」の方法で中国に対抗することを選んだ。第一次大戦から100年が経ったこの年、中国と日本の指導者は「戦争は往々にして過度の自信から起こされる」という教訓を心に刻んでおくべきだろう。（翻訳・編集/岡本悠馬）