ムウス砂漠の縁に位置する複数の太陽光発電所が12月30日、稼働開始の条件を備え、メイン電力網と接続した。これにより中国西北電力網新エネ発電設備容量が1億5700万kWに上り、発電設備容量全体に占める割合が45％まで向上した。これは西北エリア新エネ発電設備容量が石炭火力発電を上回り、エリア最大の「電源」になったことを意味している。新華社が伝えた。

国家電網の王国春（ワン・グオチュン）副チーフエンジニアは、「西北エリアは面積が広く、新エネ資源の条件に優れ、発展の潜在力が高い。西北エリアの新エネ発電設備容量は2002年より10倍近く増加しているが、これは三峡ダム7つ分に相当する」とした。

統計によると、西北エリアは現在まで外部に3000億kWhを超えるグリーンな電力を送電しており、中東部エリアの二酸化炭素排出量を2億トン超削減している。国家電網華東分部交易所の呉敏（ウー・ミン）所長は、「西北エリアから購入する新エネ電力は過去3年にわたり年々増加しており、昨年はグリーンな電力を計280億kWh購入した。これは華東エリアのグリーンエネルギーの消費を効果的に促進し、グリーンエネルギーの環境の価値を十分に示した」としている。（提供/人民網日本語版・編集/YF）