老後は誰もが避けることのできない話題だ。今時の若者は、上の世代の人たちのように「老後のために子どもを育てる」という考え方はせず、老後は自分頼みだということを早くから知っていた。程度の差こそあれ自分の老後プランを立てている人が多い。中新経緯が伝えた。

北京の機関で働く「90後（1990年代生まれ）」のアナリストの梁岩さんは、25歳の時から老後プランを立てている。自分のために重大疾病保障保険に加入し、毎年約4000元（約7万6000円）の保険料を20年にわたって納め、60歳で満期を迎えると、保険料が毎月返ってくるというものだ。さらに2019年に加入した民間介護保険も、毎年約6000元（約11万4000円）余りの保険料を同じく20年にわたって納めることになっている。このほか医療保険にも加入しており、年間の保険料は1万元（約19万円）を超える。18年前後には、老後の備えとして投資ファンドの定期定額購入用の口座も作り、毎月200元（約3800円）を投資している。

「90後」のWeb編集者の瀟瀟さんは、将来もらう基本養老金（年金）だけでは老後の生活には足りず、貯蓄や投資など一部の民間機関が提供する老後のための商品を購入して不足を補わなければ、備えを厚くすることはできないと考えている。「30歳ごろになったら個人年金への投資を考えてもいい。まずは自分の生活や消費への備えを確保して、貯金や資金がある程度たまったら、さらに将来の老後プランを検討しようと思う」と瀟瀟さん。

天津の外資系銀行で働く「90後」の芳芳さんは、「しばらくは個人年金商品を購入する予定はなく、まずはお金を貯めて住宅ローンを返済するつもり。ローンを返し終わったら、自分と夫の住宅積立金が少しずつ貯められるようになるだろう」と話した。

「80後（1980年代生まれ）」の李晟さんは北京の国有企業で働いており、もうすぐ勤続10年目を迎え、仕事は徐々に安定している。李さんは、「国有企業の退職金はある程度保障されているので、これを補完する個人年金は硬直的な需要ではない。うちの会社は社員に企業年金の選択プランを提供している。個人年金よりも、企業年金の方が良い選択肢だと思う」と述べた。（提供/人民網日本語版・編集/KS）