台湾メディアの聯合新聞網は19日、「最も旅行に行きたがらないのはなんとアジア人で、この国では35％がそう答えた」との記事を掲載した。

記事は、米CNBCの報道を引用。それによると、米調査会社モーニング・コンサルトが15カ国の1万6000人を対象に4月と7月に行った調査で、「もう旅行に行かない（Never again）」と答えた人の割合がアジアで最も高かった。

中でも日本がダントツの35％で、以下、7月調査時点で韓国が15％、中国が14％とアジアの国が続き、米国（14％）、ロシア（11％）、フランス（10％）、インド（10％）、オーストラリア（9％）、英国（8％）、カナダ（8％）、ドイツ（6％）、スペイン（4％）などとなった。

モーニング・コンサルトのアナリスト、リンゼイ・ローシュク氏によると、この調査で国内旅行と海外旅行は区別されていなかった。日本では4月から7月にかけて「3カ月以内の旅行を予定している」（19％→26％）と「1年以内の旅行を予定している」（41％→45％）は増加し、旅行意欲の回復は見られたものの、「もう旅行に行かない」と答えた人の割合は35％で変わらなかったという。

「1年以内の旅行を予定している」では、同じアジアでも中国（65％）や韓国（66％）の割合は、米国（66％）やフランス（68％）などと同水準。英国（75％）やドイツ（77％）ではその割合が高かった。

記事は専門家の話として、新型コロナウイルスの世界的流行により日本では海外旅行を控える人が多いことに加えて、2019年の日本人のパスポート保有率はわずか23％と主要7カ国（G7）の中で最も低く、もともと海外旅行への意欲が高くないことも背景にあるとしたほか、円安の影響で旅行自体をあきらめる人も少なくないとも指摘した。（翻訳・編集/北田）