2022年11月22日、韓国・ヘラルド経済は「0％なんてあり得る？サムスンも衝撃、中国の厳しい韓国産冷遇」と題する記事を掲載した。

記事によると、中国の今年7～9月期の5Gスマートフォン市場で、サムスンのシェアは0．8％だった。記事は「中国市場に進出しているスマホメーカーの中で事実上最下位の9位に当たる」と説明している。

1位は米アップルで19．4％のシェアを記録した。2位以下にはVivo（18．6％）、OPPO（15．0％）、華為技術（14．8％）など中国のメーカーが続いた。

機種別に見てもサムスンのスマホは20位以内に入れず、1～5位をアップルのiPhoneが占めた。1位はiPhone 13、2位はiPhone 12、3位はiPhone 13 Pro Max、4位はiPhone 12 Pro Max、5位はiPhone 13 Proだったという。

記事は「サムスンにとっては手痛い結果となった」とし、「サムスンは昨年末、中国のスマホ市場でシェア20％を獲得するため副会長直属の中国事業革新チームを新設。Galaxy Z Fold、Galaxy Z flipの発表イベントも中国内では別途で開催し、現地の有名インフルエンサーを使った広報も積極的に行っているが、こうした努力もむなしく1年がたってもシェア0％台を抜け出せていない」と伝えている。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「限韓令も問題だけど、中国国民は韓国が1位をとり、うまくいくのが気に食わないのだろう」「中国人はサムスンのスマホを『iPhoneには及ばず、中国製スマホとは大した差がない』と考えている。サムスンを買うメリットがないから、挽回するのは難しい」「反韓感情ではなく、中国製品の質が向上して韓国製品を買う必要がないんだよ」「中国にとってサムスンは利用価値がなくなり、除去対象になった。0％は当然のこと。この世には実利のみを追求する民族や国がたくさんあるが、中国はその中でもトップ」などと指摘する声が上がっている。

また、「中国市場はあきらめて別の国に目を向けた方がいい」「経済の中国依存度を減らすことは、未来のために必ずクリアしなければならない課題だ」と主張する声も見られた。（翻訳・編集/堂本）