2022年8月11日、中国メディアの虎嗅は、「2022年のフォーチュン500から見る、日本の自動車工業の現状」と題した文章を掲載した。

文章は、米誌フォーチュンが今月初めに2022年の企業ランキング「フォーチュン・グローバル500」を発表し、日本からはトヨタ、ホンダ、日立、ソニー、日産などの企業がランクインしたと紹介。中でも自動車企業が強く、日本勢のトップ5のうち3つを占めたとした。

そして、トヨタの21年（会計年度、以下同じ）の純利益は253億7100万ドルと08年以降で最高となり、12年に比べて5．1％しか成長していないものの「日本では最も良いパフォーマンスを残した自動車企業だった」と評価。他のメーカーの業績は今ひとつ振るわず、日本の5大自動車メーカーでは08〜21年の間でトヨタが21年に最高の純利益を記録した以外、マツダは14年、ホンダ、日産、スズキは17年がピークとなっており、売上高もトヨタが21年に最高となった以外、日産は11年、ホンダ、スズキ、マツダは18年が最高だったと伝えた。

また、日本の自動車メーカーの異変は中国市場でも見て取ることができると指摘。21暦年の中国自動車市場は好調だったにもかかわらず、日本企業はトヨタが前年同期比8．2％の増加だったのを除き、ホンダ、日産、マツダはいずれも減少したとした。その理由について、電気自動車（EV）の急成長を挙げ、EVが電動化だけでなくマン・マシンインタラクティブや無人運転技術などのインテリジェント化技術で高い競争力が必要とされている中で、日本がこの分野で強みを持っていないことを挙げている。

文章は「総じて、現状を見ると日本の自動車がリードする時代は徐々に幕を下ろしつつある」と評する一方で、「日本企業の中から1、2社もしくはもっと多くの企業が変革を達成する可能性はある。どのような局面になるかは、3年後にはっきりすることだろう」と結んだ。（翻訳・編集/川尻）