最近、複数の大手ゲームメーカーが発表した決算から、ゲーム産業の成長が鈍化していることがうかがえる。これは主に世界的に新型コロナウイルス感染症の影響が薄れたこと、人々が家にいる時間が減少したこと、インフレの進行が家電関連の支出を抑えたことと関係がある。第一財経網が伝えた。

研究機関の予測では、2022年は世界のゲーム関連サービス市場の規模が10年ぶりに縮小に転じる可能性があるという。

ゲーム産業は感染症の大規模流行期間には最大の受益者の一つだったが、複数の地域で新型コロナ関連の制限措置が撤廃されるのに伴って、マイクロソフト、ソニー、任天堂はいずれも第2四半期（4-6月）の売り上げが減少したことを報告した。

ソニーの決算を見ると、ゲーム部門の直近の四半期の売上高は前年同期比2％減少し、営業利益は同37％近くも大幅に減少した。同社は悲観的な見通しを示し、通年の利益予想を16％下方修正した。

ソニーの同期のゲーム機「PlayStation5（プレイステーション5）」の販売台数は240万台だった。通年の出荷台数の目標は1800万台だが、現時点では達成が難しい。

スーパーマリオシリーズを開発した任天堂は同期の営業利益が同15％減少し、業績不振の原因を世界的な半導体不足にあるとした。同期のゲーム機「Switch（スイッチ）」の販売台数は同23％減の343万台で、ソフトウェアの売り上げも同8．6％減少した。

同期のマイクロソフトのゲーム業務の売り上げは同7％減少した。ゲーム機「Xbox（エックスボックス）」の売り上げは同11％減少し、ゲームコンテンツ・サービス関連の売り上げも同6％減少した。

英研究機関のアンペレアナリシスのまとめたデータでは、22年のグローバルゲーム・関連サービス市場の売り上げは同1．2％減の1880億ドルとなり、10数年ぶりに減少に転じる見込みだ。

米市場調査会社NPDのデータでは、今年第2四半期に米国人のゲーム関連支出は同13％減の124億ドルになった。一方、ソニーのデータではプレイステーションユーザーがゲームに費やした時間は同15％減少し、ソニーの当初の予測を大幅に下回った。

ゲームのハードの売り上げ低下は半導体などのゲーム関連産業チェーンにも影響を及ぼした。グラフィックス・プロセシング・ユニット（GPU）大手の米NVIDIAはすでに前期の決算の中でゲーム業務の抱えるリスクに警告を発した。今年5月にはゲーム関連の収入が10数パーセント減少するとの予測を発表した。

NVIDIAのゲーム用半導体は主にノートパソコンとゲーム機の売り上げに支えられており、任天堂スイッチなどが含まれる。NVIDIAの黄仁勲最高経営責任者（CEO）は、「全体としては、ゲーム業務は鈍化している」との見方を示した。同社は来週最新の四半期決算を発表する予定だ。（提供/人民網日本語版・編集/KS）