2022年6月14日、韓国・MBCは「気候危機に原油高が重なり、世界の自動車産業が電気自動車へ急転換している中、内燃機関車生産強国である日本では『未来の自動車市場から淘汰されるのではないか』と懸念の声が上がっている」と伝えた。

それによると、13日の退勤時間帯に東京都心の道路を観察したところ、40分間に自動車1000台が通り過ぎたが、電気自動車はわずか1台だった。加えて「日本で登録された自動車8200万台のうち電気自動車は12万5000台で、1000台中2台にすぎない」とし、「1000台中9台の韓国と比べると6分の1の水準だ」と説明している。

その上で、日本の市民らが電気自動車を避ける最大の原因は「充電所の不足」だとし、「韓国には電気自動車の充電器が10万以上あるが、日本は2～3万ほどしかない」「充電技術も先進国に比べてかなり後れを取っており、電気自動車普及のためのインフラ自体が劣悪な状況だ」などと指摘している。

また、「日本が誇るトヨタグループは自動車の生産量が世界1位の企業だが、昨年の電気自動車の販売台数は1万5000台で、テスラ（92万台）や現代自動車（24万台）とは比べものにならない水準だ」とも指摘し、「市場の変化に対応できず韓国と台湾に王座を奪われた半導体産業のように、自動車産業でも淘汰されるのではないかと懸念されている」「このままだと2050年には日本の自動車輸出台数が0台になるという暗鬱（あんうつ）な予測も出ている」などと伝えている。

韓国のネットユーザーからは「日本が韓国の属国になる日も近い」「日本はガラパゴスと言われているように、日本人は不思議なほど新しいものを嫌い、慣れ親しんだものを守ろうとする傾向が強い。常に新しいものを追い求める韓国とは正反対。今の民族性のままなら日本には滅亡という道しか残っていない」など厳しい声が上がっている。

一方で「最近は電気自動車の爆発事故が話題になっている。車は安全が第一だ」「電気自動車の充電器の数や充電時間、事故時の大規模火災の可能性などを考えると、今のところハイブリッド車が現実的だと思う」など電気自動車への不安の声や、「韓国が日本の心配をしている場合か？」「国ごとに環境の違いや国民性の違いがある。中国は公害から生き残るために電気自動車が必須だし、日本は自然災害が多いから電気自動車への不安が大きいのだろう」と指摘する声も見られた。（翻訳・編集/堂本）