2014年6月10日、サッカーの2022年ワールドカップ（W杯）カタール大会の招致活動をめぐる不正疑惑が取りざたされる中、主要スポンサー企業が国際サッカー連盟（FIFA）に徹底調査を要求した。東方網は、開催地を決める投票で敗れた日本や韓国がその「後任」になる可能性もあると伝えた。

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この疑惑は英メディアが報じたもので、22年のワールドカップ開催地の決定に当たり、カタールの理事が複数のアフリカの理事に不正な金などを渡していたという。FIFAは疑惑について調査を行い、ブラジルW杯終了後に結果を公表することを明らかにした。FIFAの主要スポンサーであるソニーやアディダスは買収疑惑について、徹底的に調査することを要求し、圧力を掛けている。ソニーは「誰もが納得できる解決案が出ることを期待している」と発表した。

同大会の開催地には、日本、米国、オーストラリア、韓国も立候補していた。記事では英国方面の情報として、再投票になれば米国が大本命、次いで単独開催を希望し多大な人力・財力をつぎ込んだ韓国と続き、「後塵（こうじん）を拝したくない日本サッカー協会も（両国を）追い抜く希望が見えてきた」とした上で、「この序列は暫定的なもの。再投票が決まれば、激しい選挙戦が繰り広げられることになる」と伝えた。開催地決定の投票では日本は2回目で敗退していた。（翻訳・編集/NY）