2022年3月14日、韓国メディア・韓国経済は「BTSの兵役問題が世界各国の関心の的となっている」と伝えた。

記事によると、ドイツの日刊紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングが最近、「BTSの終わりが近付いているのか？」との見出しで、BTSの兵役問題を分析する記事を掲載した。韓国の国会で兵役法改正案に関する議論が行われていることを説明し、「国会国防委員会法案小委員会に所属する16人の議員が、世界で最も成功したボーイズグループの未来を決める」と評している。また、「K-POPスターにも兵役義務の例外はないとの結論を国会が出せば、7人のメンバーのうち1人はすぐにステージではなく幕舎に送られることになる」とも伝えているという。

BTSは先ごろソウルでコンサートを行った。記事は「これを機に改めてBTSが世界の注目を浴び、欧州主要メディアがBTSの兵役問題を報じる契機となった」と伝えている。

現在、国会では「BTS兵役法」と呼ばれる大衆文化芸術人の兵役特例改正案が論じられている。グローバルスターとなったBTSが国益に寄与していることを考慮すれば兵役免除が妥当だとする主張と、兵役義務の衡平性に反するとの意見が対立している。BTSは2020年兵役法改正により30歳まで入隊延期が認められているが、「兵役免除を受けられない限り、グループの解散は時間の問題だ」と記事は結んでいる。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「国威宣揚に寄与したことも、これまで努力を重ねたことも、五輪選手以上と言えると思う。彼らを軍隊に送ることは国家的な損害だ」「国会議員10万人よりも100倍すばらしい活躍をしている」「BTSほど韓国を世界に知らせた人が他にいるだろうか？。国の品格を何段階も押し上げ、外国人観光客を大勢呼び込んだ功績がある」「BTSが兵役免除にならないなら、スポーツ選手も全員軍隊に行かせるべきだ。昔ならともかく、今時スポーツ選手に大した影響力はない。BTSのほうがはるかに国益となるよ」「独島（日本名：竹島）警備隊として1カ月くらい勤務すればいい。世界中に独島は韓国の領土だと広めることができる」「政府が韓服は韓国のものだと中国に主張するより、BTSがYouTubeで『韓服は韓国固有の物だ』と言うほうが100倍は波及力がある。兵役免除して当然だと思う」など、「兵役を免除すべき」との声が殺到している。

一方、「軍隊には行くべきだ」「兵役を終えたらもっと人気が上がるはず」「もし免除すれば、今後、出てくるアイドルは海外で少しでも人気が出たら『国威を宣揚した』と免除を主張するようになるだろう」などのコメントも寄せられている。（翻訳・編集/麻江）