東アフリカ・ケニアの国立ジョモ・ケニヤッタ農工大学（JKUAT）が創立されてほぼ30年。日本が巨額の人・モノ・カネをつぎ込み汗水たらして育成しアフリカでも優秀な学生を輩出するトップ校となった同大学だが、後からやってきた中国による援助攻勢の中で埋没しそうな雲行きである。

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◆初めはカレッジからスタート

JICA（国際協力機構）を通じた日本の大学設立に関わる協力は1977年11月の事前調査団の派遣に始まり、2000年4月の協力終了まで足かけ23年間にも及んだ。「現地はかつてサイザル畑（麻ひもの原料）だった用地が広がるだけで、教員はおろか学生もいなかった。全くのゼロから学校作りが始まった」と当時を知るJICAのOBは言う。

キャンパス建設が始まったのは事前調査の2年後の79年から。英国からの独立運動を指揮し、ケニア初代大統領となったジョモ・ケニヤッタ氏は、特に農業と工業を支える技術者の育成が国づくりに欠かせないと考えていた。日本は校舎や施設を建設・寄贈し、日本の大学から教員を送り込み、逆にケニア人学生を日本の大学に受け入れた。「ないないづくし」というアフリカの現状の中で教員を育成しながら大学を建てていくことがいかに難しいことか。

ジョモ・ケニヤッタ農工大学という名の農工専門学校は1981年に開校にこぎ着けたが、実態は日本でいう高等技術専門学校（高専）レベルで、その正式名称も「Jomo Kenyatta College of Agriculture and Technology」（JKCAT）にすぎなかった。80年からは技術協力による専門家派遣が始まり、81年からは青年海外協力隊員も送り込まれ出した。この状態が8年間続いた後、89年にケニヤッタ氏の名前を冠する別の国立ケニヤッタ大学傘下の「カレッジ」として4年生教育が始まった。ようやく「学士」号を出せるようになった。また図書館、実験室、給水施設なども建てられ、施設の充実が図られた。

◆多くの日本の大学が協力

ケニアには主要な国公立大学は7校あった。歴史の古さから言うと、ナイロビ大学（1970年）、モイ大学（1984年）、ケニヤッタ大学（1985年）、エジャートン大学（1987年）、ジョモ・ケニヤッタ農工大学（1994年）、マセノ大学（2001年）、マシンデ・ムリロ科学技術大学（2007年）だ。その後私立も含めて増えている。

ジョモ・ケニヤッタ農工大学は94年12月にようやくケニヤッタ大学の分校から独立し「Jomo Kenyatta University of Agriculture and Technology」（JKUAT）として名実ともに誕生した。現在のJKUATは、この94年を創立の年としている。職業訓練校のような高専レベルの学校の開校から13年がたっていた。

戦後の日本の経済協力の分野で第一人者であり続けた国際開発ジャーナル社の荒木光弥元社長・主幹は『アフリカに大学をつくったサムライたち』（ジョモ・ケニヤッタ農工大学物語、2014年）の中で、「さら地に学校を建て、実験道具を持ち込み、実験農場を開墾し、大きな貯水池まで掘り、大学の教員を育てるために日本に留学させ、『ディプロマ』『テクニシャン』レベルから学士、そして博士レベルまでを大勢育てる大学になるまで、13年かかった。これはまさに奇跡である」と書いている。

JKUAT立ち上げには日本の多くの大学が協力した。工学部は京都大学、農学部は岡山大学が中心となり、教員派遣・留学生受け入れに応じた。1981年に中堅カレッジだったJKUATは徹底した実学重視の下で着実に成長した。当時同大学に派遣された大崎直太山形大学元教授はケニア駐在記の中で、「日本によるハード面の協力もさることながら、特筆すべきはソフト面の国際協力であった」と強調している。長期にわたる国際協力の中で、関係した日本人は延べ約450人、大学数では51校、投入した資金（ODA＝政府開発援助）は約200億円に達したという。

2000年以降も学部間国際交流協定による研究協力や研究者・学生交流が現在に至るまで続いており、JKUATの2000年時点で3000人弱だった学生数は今では4万5000人近くに上っている。ケニア国内の高等教育機関・研究機関の主要ポストに「日本留学組」がおり、強力な日本シンパになっている。また主要産業の農業分野に有能な人材を提供する一方、電力や通信など基幹産業へも多くの人材を送り出している。ケニアではトップ校の1つ、理系大学の中ではアフリカ有数のレベルを誇るまで育ち上がった。これはやはり「偉業」だろう。

◆日本、JKUATを土台に大学院大学支援へ

しかしJICAの対ケニア援助はこれだけでは終わらない。JKUATをケニアの農工系有力大学からアフリカ全土に貢献する大学へともう一段押し上げようとしているのが55加盟国からなるアフリカ連合（AU、2002年設立）だ。このAUが08年にアフリカ域内の社会開発を担う高度人材を育成・確保するため大学院大学「汎アフリカ大学」（PAU）設立構想を打ち出したのだ。アフリカを５つの地域（北部、西部、中部、東部、南部）に分け、それぞれ各地域の対象分野を定め、それぞれホスト国、ホスト大学、支援パートナー国を設けた。

このうち東部地域（エチオピア、ウガンダ、タンザニア、ソマリアなど）のホスト国としてはケニアが選ばれ、さらにJKUATがホスト大学に指名された。そしてAUやケニア政府からの強い要請もあって日本が支援パートナー国に就任する。育成する高度人材の対象分野は基礎科学・技術・イノベーションだ。JKUATの敷地内に「汎アフリア大学基礎・科学・技術・イノベーション院」（PAUSTI）が設置され、12年10月から修士課程が開講された。

日本の援助したJKUATは東アフリカの大学を代表する「科学・技術・イノベーションに強い大学」に選ばれたわけだ。これはAUやケニア政府の日本への信頼感をはっきりと物語っている。

◆協力するのは「科学・技術・イノベーション」分野

JICAの協力再開で「アフリカ型イノベーション振興プロジェクト」が14年から始まった。JKUATをベースにAUによる高等教育開発と科学技術イノベーションの研究をさらに強化する。協力期間はフェーズ1が14年6月～20年6月、フェーズ2は20年6月から25年6月まで続く。

日本とJKUATとの永続的な協力関係を「貴重な資産」として認識し、新たに始まったプロジェクトは20年度末までに累計で修士245人、博士13人を輩出。21年度3月末時点の就学者数は40カ国で249人（修士136人、博士113人）となっている。また第７回アフリカ開発会議（TICAD7、19年、横浜市）で開始された留学プログラムにより31人の留学生が日本に受け入れられている（20年度JICA業務実績評価）。

21年6月にはJKUAT農学部棟の引き渡し式典が行われた。日本側から堀江良一大使、JICAケニア事務所の岩間創所長、ケニア側からジョージ・マゴハ教育長官、ビクトリア・ワンブイ・ングミJKUAT学長らが出席。岩間所長は「JKUATと日本の長い協力の歴史の中で、今回の支援がケニアの人材育成および農業分野の発展に貢献することを期待する」と述べた。またマゴハ長官からは、日本による長い間のJKUATに対する支援に謝意が述べられ、大学と民間企業の連携を含め、両国の関係がより深化していくことが期待されると語った。

◆すさまじい中国の援助攻勢

しかし時間の経過とともに何事も風化していくのは世の常。日本が心血を注いで大学づくりにかかわった人材の多くは引退し、ケニア側でも過去の経緯をほとんど知らない大学関係者が多くなっていることを忘れてはならない。これも現実である。

一方で、目立つものに多くの関心が集まるのは止められない。中でも2003年頃からアフリカに本格的に目を向け始めた中国の評判はケニアでもすさまじい。大崎元教授は17年、「数年前から、ケニアのどこに行っても、中国への絶賛を聞かせられる」と告白している。「この道路は中国が作ってくれた」「この建物は中国の援助だ」「中国のおかげで空港まで高速道路ができた」などと地元民の中には「中国絶賛」ムードがまん延している雰囲気だという。

ビジネス以外でも中国は05年にナイロビ大学に中国語教育機関の孔子学院を供与し、人的文化交流に乗り出した。12年には地震学研究センターも寄贈している。最近ではJKUATにも接近し、約300ヘクタール（東京ドーム約64個分）の敷地内にいろんな建物が建っているようで、いつの間にか中国の援助で「植物園」もできた。日本の援助でここまで大きくしてきたJKUATが今に中国に乗っ取られそうな雲行きを感じるのはJICA関係者だけではあるまい。

◆中国には「サステナブル・インフラ」が必要

今や中国はアフリカにとって最大の貿易相手国。売るのも買うのもともに最大だ。アジア・アフリカビジネスのスペシャリスト、AAIC代表パートナーの椿進氏によると、「買うのは燃料・鉱物が9割、あとはコーヒー、紅茶、ナッツなどを含む食品関係。売るのは4割弱が機械・電子機器・部品などと幅広い。輸出額は10兆円規模だ」（東洋経済オンライン、21年7月27日）という。

中国は12年1月、AU本部が置かれているエチオピアの首都アジスアベバでAU本部ビルを完成させた。総工費は約2億ドルで、式典に出席した賈慶林（かけいりん）全国人民政治協商会議主席（当時）は「新本部ビルは中国政府と人民からの贈り物」と語った。アフリカで人口がナイジェリア（約2億人）、エジプト（約1億人強）に次ぐエチオピア（約1億人弱）に住む中国人は13万人だが、日本人はたったの200人。アフリカ全体で推定100万人の中国人が住んでいるといわれる。次いで韓国人の約2万人、日本人は7500人とか。腰掛け的に住んでいる日本人に比べ、海外に骨を埋める覚悟で移住している中国人は比べものにならない。

日本は1993年にTICADを開始したが、後を追うように中国は2000年から瓜2つの「中国・アフリカ協力フォーラム」（FOCAC）の閣僚級会議を始めだした。日本のやることを実によく見ている。TICADが当初5年ごとだったのに対し、FOCACは3年ごと。21年11月には第8回閣僚会議をセネガルのダカールで開催し、開催回数で日本を上回った。中国は同会議で、アフリカ諸国に総額400億ドル（18年の会議では600億ドル）の支援を表明した。19年に開催されたTICAD7において支援総額を明示しなかった日本とは大きな差だ。

「アフリカ人はお金を出してくれる人は原則ウェルカムだ」（椿氏）。それも先進国のようにあまり条件を付けない中国はありがたい存在。途上国はとにかくお金が欲しくて飛びつくが、一方でプロジェクトが途中で前に進まない問題に直面するケースが増えているのも事実である。日本が受注確実と言われながら中国にさらわれてしまったインドネシア高速鉄道プロジェクトはその典型だ。

JICA関係者は「中国と競合しても勝てないのは分かっている。日本はメンテナンスも良いし環境にも配慮するのでどうしても高くなる。しかし中国のようなやり方をしていると債務問題などでいずれ途上国に背中を向けられるのではないか」と懸念する。今援助国や被援助国双方にとって必要なのはサステナブル・インフラストラクチャー（持続可能なインフラ整備）だ。そろそろ中国はこちらのほうをまねすべきではないだろうか。

■著者プロフィール：長澤孝昭「アジアの窓」顧問

元時事通信社ロンドン特派員、元商品経済部長。現在、時事総合研究所客員研究員、日本商品先物取引協会理事。