中国メディアの環球時報は22日、「中国人の米国に対するイメージは以前ほど前向きではない」とする記事を掲載した。

南カリフォルニア大学米中学院のホームページにこのほど掲載された記事を要約して伝えたもので、それによると、米国の映画や文化、食べ物は中国人によって広く消費されているが、世界最大の映画市場を昨年支配したのは、興行収入9億ドル（約1023億円）を超えた「長津湖」を始めとする国産映画だった。

新型コロナウイルスのパンデミックと中国当局による規制の影響により、昨年の中国映画市場における興行収入上位50作品のうち、米国映画の割合は12％にとどまった。中国では国産映画がますます支配的になり、16年以降毎年トップの座を占めている。

パンデミックによりほとんどの海外旅行が停止する前は、米国は中国人にとってアジア以外で最も人気のある旅行先だった。19年には中国から延べ280万人が訪れたが、ピークだった17年の320万人からは減少している。中国経済の減速もその一因だが、貿易戦争とホワイトハウスの強硬な発言が、米国の魅力を著しく傷つけた。20年から21年にかけて米国に留学した中国人学生は約32万人だが、その数は前年より15％減少した。移民も16年から19年にかけて23％減少した。トランプ時代における雇用での移民に対する敵意や反アジア的な言論・暴力の高まりを中国人が意識した結果だ。

米シンクタンクのピュー・リサーチ・センターなどが何年もの間、米国に対する中国人の態度について調査を行っている。16年の調査では、中国人回答者の45％が米国を自国にとっての脅威と見なした一方で、50％は米国に対して好意的な見方をしていた。しかし、カーター・センターの米中認識モニターが最近発表した調査結果によると、中国人の米国に対する見方はかなり否定的になっている。米国をとても否定的または否定的に見ている割合は62％に上った。（翻訳・編集/柳川）