ここ数年、ECの打撃と消費者の買い物習慣の変化に直面して、とりわけ新型コロナウイルス感染症の影響に直面して、一連の従来型スーパー・商業施設・デパートなどの企業がデジタル化モデル転換を加速させている。団地の団体購入ミニアプリを打ち出す、ライブコマースやオンライン販売を手がける、デジタル化管理システムを運用して全チャンネルの経営効率を高めるなどして、目に見える成果を上げている。専門家は、「実店舗型小売産業はデジタル技術、業務、経営管理を深いレベルで融合させ、消費者をめぐって成長モデルを刷新し、バリューチェーンと生態システムを再編すべき」との見方を示す。人民日報海外版が伝えた。

上海市民の黄さん（女性）は普段はネットショッピングを好んで利用するが、最近になって——自宅近くにあるスーパーチェーン大潤発の楊浦店に実際に行って買い物するのも悪くない——という新たな発見があった。店内には家電製品、アパレル製品、生鮮食品、消費財などさまざまな商品が整然と並べられ、商品棚は以前よりも低くなって選びやすくなり、照明も目に優しくなった。「クラウド商品棚」で商品をじっくり検討し、価格や機能などをしっかり把握してから、選んだ商品のコードを次々にスキャンし、オンライン決済で支払いをする。

同店は小売企業の老舗・大潤発がここ数年取り組んできたデジタル化モデル転換の1つの縮図だ。程東店長は、「うちの店は大潤発が2017年にデジタル化モデル転換を決めた第1号店で、感染症がその歩みを大きく後押しした。たとえば果物の場合、オフラインでの陳列には限界があるが、オンラインなら100種類以上を提供できる、販売量データを通じて商品を絶えず淘汰しレベルアップすることもできる。現在、うちの店には（生鮮スーパーアプリの）大潤発優鮮アプリなどを通じての注文が毎日5000件近くあり、感染症前の2倍に増加した」と話した。（提供/人民網日本語版・編集/KS）