米通信社ブルームバーグと米調査機関ピュー・リサーチ・センターは先ごろ相次いで世論調査結果を発表した。前者は米国を新型コロナ対策で世界首位と結論付け、後者は中国の国際的イメージは引き続き否定的である一方で米国の国際的イメージは改善していると結論付けた。予想通り、世界の世論からはこの二つの調査結果に疑問の声が上がっている。

ブルームバーグは、評価のルールを改めることで米国を「コロナ対策で世界首位」の座に就かせた。その結果、世界中から「守られるべき最低限の基準もない」「厚かましくて恥知らず」などの非難を浴びた。ピュー・リサーチ・センターの調査は先進17カ国・地域の世論だけを取り上げて、大多数の人が中国のイメージについて引き続き否定的な見方をしていると結論付けた。知っておかなければならないのは、国連の加盟国は190を超えているということだ。17カ国・地域では国際社会を代表することはできない。

ブルームバーグとピュー・リサーチ・センターは期せずして民意にかこつけて悪ふざけをした。これは、西側の一部のメディア・機関の対中認識の固化を反映し、西側の価値観を代表している。同時に、そうしたメディア・機関と米政府との間にある、人には言えない利益関係を一層あらわにしてもいる。多くの西側諸国の主要メディアは、米国による言説の覇権と秩序に深くはめ込まれ、独立した思考能力を失っている。多くの記者もまた、米政府が設けたニュースの枠組みの中に落ち、米国の立場に即したニュースを生み出している。

以上のことから、ブルームバーグやピュー・リサーチ・センターなどのメディア・機関は、専門・独立のふりをしてはいるが、実際には米国が発動する世論戦の一部であることが分かる。あの手この手を使って「米国の秩序」を保とうとしているのだ。

米国の秩序とはすなわち、アンクル・サムが世界に言った「私がすることをするのではなく、私があなたに言うことをする」だ。米国の一部のメディア・機関は、「自分だけが強大」という秩序を保つことに溺れているが、そのために「世論調査のわな」を仕掛ければ仕掛けるほど、自らの看板を力を入れて壊すことになるのを分かっていない。（CRI論説員）