世界的会計事務所のプライスウォーターハウスクーパース（PwC）はこのほど、2021年グローバル労働環境調査研究の中国に関する部分の報告書を発表した。それによると、調査に回答した中国の労働者の73％が将来の仕事に対して楽観的な見方をしていた。世界全体では楽観的な見方をする人は50％前後で、中国の労働者の割合が相対的に高かった。中国新聞社が伝えた。

今年1-2月、PwCは世界19カ国の労働者3万2517人を対象に調査研究を行なった。これは世界的にみても大規模な労働環境に関する調査研究の1つだ。

調査研究の結果、デジタル化の流れの中、世界でも中国でも、大部分の労働者は自動化が進むと自分たちの仕事に影響するのではないかと懸念していることがわかった。同報告書は、「新型コロナウイルス感染症が労働者のデジタル技能の向上を加速させたが、カギとなる層の技能向上の機会はなお不足している」と指摘した。

世界的に見ると、労働者は科学技術に対して引き続き楽観的な態度を示している。労働者の64％が「技術がもたらすチャンスはリスクよりも大きい」と確信し、59％は「科学技術は自分たちの将来の雇用状況を改善するだろう」との見方を示した。

中国では、デジタル化技能の発展を促進する感染症の役割が他国に比べてより突出しており、回答者の67％が「感染症の期間に自分のデジタル化技能の向上に成功した」と答えた。労働者の学習意欲はより強く、機会はより多くなったが、資金と技術設備が引き続き主な難題だ。回答者の81％は「将来の失業を回避するために、新しい技能を学習するか新しい分野のトレーニングを受けたい」と答えた。

PwC中国法人の人材・組織改革管理コンサルティング業務パートナーの梁星暉（リアン・シンフイ）氏は、「技能の向上のほか、企業と機関はこうした技能を発揮するための良好な環境作りをする必要がある」と指摘した。

環境作りの中には、企業の文化的ムード、組織モデル、授権のシステム、業績評価といったソフト面の環境もあれば、テレワークやオフィス環境の再構築といった物理的な環境もある。梁氏は、「こうした環境がまとまって1つの全体を形成して初めて、技能の効果をさらに高めることができる。これは企業が今後重点的に関心を向けるべき方向性にもなるだろう」と述べた。（提供/人民網日本語版・編集/KS）