2014年5月2日、世界銀行が発表した購買力平価（PPP）で換算した国内総生産（GDP）によると、中国の経済規模が今年中に米国を抜いて世界一になる可能性がある。また、同じ計算法によると、インドは11年にすでに日本の経済規模を抜いて世界第3の経済体になっている。しかし、シンガポール華字紙・聯合早報はこうしたデータだけで「アジアの時代の到来」と呼ぶのはまだ早いと報じた。

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実際の市場レートではなく、PPPで換算したGDP比較の方法は、異なる経済体の規模の比較に最も適した方法であると同時に、発展途上国の国民の生活状況を客観的に反映すると認識されている。これまでPPPによる比較で中国が米国の経済規模を抜くのは2019年ごろと予測されていたが、大幅に早まることになりそうだ。

ただし、この結果はデータ上の比較の一面を表しているにすぎない。国民1人当たりの購買力平価GDPを比較した場合、中国よりも豊かな国は多い。また、世界銀行が設定した最低収入水準1日1．25ドルの世界貧困線を下回る世界約12億人の貧困者層のうち、中国にはその13％が、インドには3分の1が存在する。

さらに、今回発表されたデータは各国経済の質や社会的要素を反映していない。イノベーション能力やリスクへの対応メカニズム、社会の公平性、教育の普及率、環境汚染、政治的安定性など、中国やインドにとってはいずれも大きな問題である。また、富の分配の不均衡や官僚の腐敗問題、大気や水・土壌などの汚染は中国やインドの経済成長にとって大きな脅威となる。

やがて経済規模世界一となる中国や第3のインド、第4の日本などを加えて「アジアの時代の到来」と呼ぶのは何とも楽観的すぎるだろう。（翻訳・編集/HA）