日本の「Z世代」、仕事改革を推進する主力になるかもしれない―中国メディア

Record China    2021年4月8日(木) 5時20分

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日本の華字メディア・日本新華僑報網はこのほど、「日本の『Z世代』は仕事改革を推進する主力になるかもしれない」とする王雪・高崎経済大学准教授の文章を掲載した。資料写真。

日本の華字メディア・日本新華僑報網はこのほど、「日本の『Z世代』は仕事改革を推進する主力になるかもしれない」とする王雪・高崎経済大学准教授の文章を掲載した。

文章はまず、日本の若い世代の特徴について、大前研一氏の「低欲望社会」や村上春樹氏の「小確幸」でどのように指摘、形容されているかを紹介。そして筆者自身の認識として、「ポストコロナの時代に『低欲望』『小確幸(小さいけれども、確かな幸せ)』というレッテルは新たな世代の若者からはがされようとするであろう」と論じた。

文章は、「まず大前氏が指した若者は1987~2004年の間に生まれた『ゆとり世代』であり、『ゆとり教育』は子どもの負担を軽減して楽しみの中での教育を掲げたが、そのマイナスの影響は学習能力と知識の蓄積の後退。そこで1990年代後期から日本政府は子どもが課外学習に参加して個人の競争力を高めることを奨励した。つまり日本の95後(1995~99年生まれ)や00後(2000~09年生まれ)は親の世代と学習環境やプレッシャーが異なる」と述べ、「それと同時に『ゆとり世代』はミレニアル世代とZ世代に分けられる。Z世代は1995~2002年に生まれた人を指し、1981~94年に生まれたミレニアル世代に比べ社会全体での存在感が年々増している」と指摘。2025年までにZ世代が世界の労働人口の75%を占め、少子化が進む日本でも50%前後に達するとのデータがあることを紹介し、「注意しなければならないのはこの二つの世代はいずれも日本のバブル崩壊という環境の中で育ったが、2000年のインターネット・バブルがもたらした世界経済の衰退、社会や人間関係の変化などによって両者の価値観や仕事との向き合い方に大きな違いが生じた点だ」と指摘した。

文章は「ミレニアル世代は就職氷河期を経験することを余儀なくされ、安定した仕事と収入だけ求めて苦闘している」とし、Z世代については「ソーシャルネットワークを全面的に抱きかかえて自己実現をより高く追求している」と説明した上で、Z世代は本業と副業の両立に興味を持っているとの調査結果が出ていることに言及。「ミレニアル世代に比べ、Z世代は柔軟や働き方や仕事環境により高い関心を示している。キャリアをウルトラマラソンのようにみなしている」などと紹介し、「Z世代が追い求める仕事観は新型コロナウイルスの流行で調整を余儀なくされている日本の仕事の形と期せずして一致している。事実も証明しているように、在宅ワーク、テレワークはZ世代の方が先輩らより手慣れており、こうした弾力的な働き方の普及に伴い、今後の感染症予防の『新常態』の下、それは固定的な働き方になるかもしれない」「日本政府が推進する『デジタル化への転換』や、企業が仕事の成果を重視する人事制度を採用することもZ世代の意にかなうものだ」と指摘した。(翻訳・編集/野谷

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